高校教員の66%が年内学力入試の拡大に否定的、授業や学校行事への影響を懸念する声は7割以上 =代々木ゼミナール調べ=

代々木ゼミナール教育情報センターは18日、高校教員を対象に実施した「年内学力入試に関する意識調査」の結果を公表した。

調査は9月26日～10月3日に行われ、公立私立の高校教員370名から回答を得た。それによると、66.2%が年内学力入試の拡大に否定的で、授業や学校行事への影響を懸念する声は75.7%に上った。

また、年内学力試験を受験する生徒の割合が高まれば、書類作成や面接指導などへの受験サポートの負担は軽減するかとの質問には、軽減しないとする回答が84.8%を占めた。

年内学力入試が拡大したとしても生徒の勉学にはつながらないと考えている人が75.2%に上った。年内学力試験における学力検査以外（面接・小論文など）の配点や評価ウエイトをもっと高くしたほうがよいかを訊ねたところ、否定的な回答が71.9%となった。

年内学力入試が拡大していけば特別選抜（総合型選抜・学校推薦型選抜）にトライする生徒が増えると回答した人は79.2%となり、年内学力試験拡大＝特別選抜志願者増と考えていることがわかった。また、年内学力入試拡大によって年明けの一般選抜受験者は減ると思うと回答した人が78.6%に上った。

外部検定試験の採用は望ましいかとの質問には、肯定的な回答が59.8%、否定的な回答が40.3%となった。特別選抜（総合型選抜・学校推薦型選抜）では、なるべく面接や小論文など教科・科目に係わるテストではない方法で評価することが好ましいかと訊ねたところ、肯定的・否定的な意見が約半数ずつを占めた。

同調査の詳細な結果については近日中に代ゼミ教育総研noteにて公開を予定している。

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「代ゼミ教育総研note」

代々木ゼミナール