2013年8月29日
クロス・マーケティング/モバイル端末の利用実態調査でタブレット所有は全体の13%
クロス・マーケティングは、全国の15歳から79歳の男女を対象にした「モバイル端末の利用実態調査」を実施し、その結果を公表した。
スマホやタブレット、電子書籍端末などモバイル端末に関する購入実態、新モデルの保有状況や購入後の満足度といった利用用途等を調べたもの。
それによると、所有する機器を尋ねた設問では、所有率上位順に「ノートPC」(68%)、「携帯電話」(52%)、「デスクトップPC」(46%)、「スマートフォン」(43%)、「タブレット」(13%)となった。
スマートフォンの所有率については、10代の女性(74.3%)、20代の女性(71.0%)と、7割以上が所有していることが分かった。
またタブレットの所有率については、40代の男性の約2割が所有している。
2013年夏モデルを購入した時に他商品を比較検討したかどうかについての設問では、67%の人が比較検討しなかったという結果になった。
スマートフォン機種の購入時の重視度と、利用してからの重視度に対する満足度とを比較すると、重さやサイズなどのハード面と音質やメール機能などの電話の基本機能に関しては、重視度以上に満足度が高い結果となった。
反面で、反応速度や操作のしやすさ、バッテリーの持ちなどのユーザビリティ面で満足度が低い結果となった。
調査概要
調査手法:インターネットリサーチ(クロス・マーケティングアンケートモニター使用)
調査地域:全国
調査期間:2013年8月
有効回答数(本調査サンプル数):1万4713名(男性7377名、女性7336名)
問い合わせ先
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)













