文科省／世界に遅れ　ICT授業行う日本の教員9.9%

教員による授業でのICT活用が、日本は世界で遅れを取っている。そうした状況が、文部科学省が6月30日に発表した、第二回「OECD国際教員指導環境調査（TALIS）」の結果から明らかになった。

「TALIS」は、学校の学習環境と、教員の勤務環境に焦点を当てた国際調査。国際比較可能なデータを収集し、教育に関する分析や教育政策の検討に役立てるために行われている。第一回目の調査を2008年に、第二回目を2013年に実施した。

第二回目の調査にはOECDの加盟国等34カ国・地域が参加した。日本の参加は今回が初。日本では、2013年2月中旬から3月中旬にかけて、中学校192校の校長192人と教員3484人を対象に調査を実施した。

調査結果によると、「生徒は課題や学級での活動にICTを用いる」教員の割合は、参加国の平均が37.5%。それに対して、日本は参加国中で唯一ひと桁台の9.9%と最も低い結果になった。

ICT機器や環境に不足を感じるか質問したところ、日本は、ソフトウェアの不足を感じる割合が参加国平均を上回った（日本40.1％、参加国平均29.3％）。一方、インターネット接続環境（日本29.8％、参加国平均29.9％）と、コンピューター（日本28.3％、参加国平均38.1％）では、不足を感じる割合は少なかった。

職能開発のニーズに関する調査では、「指導用のICT技能」が、「特別な支援を要する生徒への指導」「職場で使う新しいテクノロジー」と並び、必要性が高いと感じている教員の割合が日本も含め参加国全体で高かった。