シード／タブレット契約数iOSが2019 年度でも6割維持

シード・プランニングは25日、国内の法人向けスマートフォン／タブレット端末（回線込み）の市場・販売動向調査を実施し、その結果として「国内法人向けスマートフォン／タブレット端末の市場動向」を発表した。

国内法人タブレット回線込みの加入契約数　（出所：シード・プランニング「2014-2015年版携帯電話の法人市場展望-法人スマートフォン／タブレット市場・販売動向」

これによると、国内法人向けスマートフォンの加入数は2013年度が650万となった。2019年度には1640万加入となり、2013年度比の2.5倍になると予測。

OS別では、iOS が2013 年度の60％から2019 年度には56％となり、過半を維持すると予想した。また、2019 年度にはWindows他のOSが14%を占めるようになり、Androidは30%になるとしている。

国内法人タブレット回線込みの加入契約数は、2013 年度に166 万となった。2019 年度には750 万契約となり、約4.5 倍に増加するとしている。

OS 別では、iOS が2013 年度の83％から、2019 年度予測では60％となり、6 年後も6 割を維持するとしている。Windowsは、2013 年度11 万から、2019 年度には158 万契約へ大幅に増加、市場累計シェアは21％となるとみている。

シード・プランニングは、市場調査とコンサルティングを行う企業。

調査概要

方　法：法人360 社、団体の購入決定者への調査実施／関連企業への取材と情報収集等の実施／蓄積情報等による分析
期　間：2014 年3 月～6 月

問い合わせ先

シード・プランニング
info@seedplanning.co.jp