2014年7月28日
シード/タブレット契約数iOSが2019 年度でも6割維持
シード・プランニングは25日、国内の法人向けスマートフォン/タブレット端末(回線込み)の市場・販売動向調査を実施し、その結果として「国内法人向けスマートフォン/タブレット端末の市場動向」を発表した。
これによると、国内法人向けスマートフォンの加入数は2013年度が650万となった。2019年度には1640万加入となり、2013年度比の2.5倍になると予測。
OS別では、iOS が2013 年度の60%から2019 年度には56%となり、過半を維持すると予想した。また、2019 年度にはWindows他のOSが14%を占めるようになり、Androidは30%になるとしている。
国内法人タブレット回線込みの加入契約数は、2013 年度に166 万となった。2019 年度には750 万契約となり、約4.5 倍に増加するとしている。
OS 別では、iOS が2013 年度の83%から、2019 年度予測では60%となり、6 年後も6 割を維持するとしている。Windowsは、2013 年度11 万から、2019 年度には158 万契約へ大幅に増加、市場累計シェアは21%となるとみている。
シード・プランニングは、市場調査とコンサルティングを行う企業。
調査概要
方 法:法人360 社、団体の購入決定者への調査実施/関連企業への取材と情報収集等の実施/蓄積情報等による分析
期 間:2014 年3 月~6 月
問い合わせ先
シード・プランニング
info@seedplanning.co.jp
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