2015年7月30日
総務省/0歳児の1割が情報通信端末を利用 調査報告書を公表
総務省は28日、未就学児の情報通信端末の利用実態や保護者の意識について調査した、「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書 概要版」を公表した。
調査は、未就学児、小学生の子どもを持つ保護者を対象に、3月上旬、Webアンケートを実施。1750サンプルを抽出した。
スクリーニング調査を実施し、スマートフォン、タブレット端末、ノートPC、デスクトップPC、携帯電話・PHSのいずれかを子どもが利用した経験のある保護者を選び出して、本調査実施した。
調査では、保護者が子どもに見せるという用途も含め、0歳児の1割が情報通信端末を利用しており、その割合は年齢とともに上昇することが分かった。
よく利用されている機能・アプリはYouTubeなどの動画閲覧で、全年代において6、7割が利用。また、知育アプリの利用割合も高く、未就学児の4割、小学生で2、3割が利用していた。小学生になると、インターネット検索の利用割合が高くなり、小学4年から6年生の4割が利用。
未就学児の3割は、情報通信端末を使いこなす能力を身に付けさせるために特別な取り組みを家庭で行わなくても、端末の操作を自発的に修得していた。
プログラミングに対する期待について質問すると、未就学児・小学生の保護者とも、習わせたいとする回答と、分からないとする回答がともに4割程度であった。
また、全体の8割以上の保護者が、子どもの将来にとって、情報通信端末を利用できるようになることに肯定的であった。
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