- トップ
- 企業・教材・サービス
- マピオン、デジタル地図活用の学校教育向けアプリを販売開始
2016年10月13日
マピオン、デジタル地図活用の学校教育向けアプリを販売開始
マピオンは12日、デジタル地図と位置情報を活用した教育アプリ「マピオン・アクティブラーニングマップ(仮称)」を開発し、学校教育向けに販売を開始すると発表した。
同製品は、地図上に写真やテキスト情報、手描きのイラストなどが自由に入力できるデジタル地図アプリ。地図上に入力した内容は、他の端末へリアルタイムに反映・共有されるため、児童・生徒同士がオリジナル地図を協働で作り上げることができるもの。限られた授業時間の中で効率的に地図の作成が可能になり、作成後の発表や討論の時間を十分に設けることができる。
同アプリによって作成された地図データはサーバに蓄積されるため、作成した班やクラスだけでなく、学校全体で閲覧することも可能。また、他の学校や教育機関と共有することも可能なため、より学習理解を深めることができる。また、印刷機能を搭載しているため、閲覧するだけでなく、配布や掲示することでさまざまな場面での活用が期待できるとする。
さらに、校外学習や修学旅行での利用を想定して、生徒・児童の現在地や操作履歴を把握できる機能や、歩きスマホ防止機能など、安全に配慮した機能も搭載。
地図を利用する社会科・生活科の授業や、校外学習、修学旅行などへの活用を見込んでいる。iOS向けに展開し、今後順次、対応端末を拡大していく予定。年間利用料は10万円から。
なお、同アプリ開発にあたっては、土庄町立土庄小学校 (香川県小豆郡) の協力によって実証実験を実施。児童からは簡単に操作できる地図アプリとして、教師からは児童の話し合いの機会が増え、理解力が深まり、さらに授業準備の負担軽減になるとの評価を得たという。
最新ニュース
- みんがく、自治体向け「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」開始(2025年3月14日)
- 教育ネット、タイピング大会 実証自治体を限定10自治体募集(2025年3月14日)
- アローリンク、長野県が「Liny」を活用し「ながの子育て家庭優待パスポート」をリニューアル(2025年3月14日)
- ChatGPTなどの対話型生成AI、「学校で利用したことがある」小学生は16.8%、高校生は27.7% =学研調べ=(2025年3月14日)
- 6割強の親が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と回答 =ソニー生命調べ=(2025年3月14日)
- 「大人になって学んでおけばよかった」No.1は「金融知識」 =日本こどもの生き抜く力育成協会調べ=(2025年3月14日)
- 通信制高校の選択、約6割は子供自身の意思で進学を決定 =ウェブクルー調べ=(2025年3月14日)
- 放課後NPOアフタースクール、「共働き世帯の小学生の放課後の過ごし方」調査結果(2025年3月14日)
- サイボウズ、ソーシャルデザインラボ「不登校・行き渋りに関するインタビュー調査」(2025年3月14日)
- キズキ、「不登校保護者の夫婦関係」のアンケートを実施(2025年3月14日)