JPRS、教諭の4割弱「情報教育」教材不足の声に教材無償配布

日本レジストリサービス（JPRS）は20日、中学校と高校の「生徒」と「教諭」それぞれ400人を対象に、「インターネット教育に関する実態調査」の調査結果をまとめ発表した。

インターネット上に数限りなく存在するWebサイトでは、「URL（Uniform Resource Locator）」と呼ばれるインターネット上の住所（文字列）が重要な役割を果たす。調査ではまず、生徒に対して「インターネットを利用する際にURLを意識するか」の問いに、「スマートフォンや携帯電話の利用時」は75.5％が意識せず、「デスクトップパソコン・ノートパソコンの利用時」でも69.8％が意識していないことが判明した。

また、「URLの.jpが日本を表すことを知っているか」との問いに、「知らなかった」と回答した生徒が41.5％に達した。このような結果となった要因としては、スマートフォンなどのブラウザーではURLが非表示になるなど、意識する機会が失われていることなどが考えられる。

一方、中学校・高校で「情報教育」を担当する教諭400人へのアンケートでは、教諭の5.6％がメールアドレスやWebサイトのURLを構成する「ドメイン名は授業で教えていない」と回答。18.5％は「インターネットの仕組みを教えていない」とも回答した。

過去5年以内に情報教育の授業を担当したことがある教諭に、授業で使用する教材への満足度について聞いたところ、36.8％が「満足していない」と回答。学校種別で見ると、「教材に満足してしない」と回答した割合は「高校の教諭」が31.5％だったのに対し、「中学校の教諭」は42.0％と10.5ポイント高く、より初歩的な内容を教える中学校での情報教育に使用する教材が不足している実態が明らかになった。