プログラミング必修化の認知度は半数、コエテコ×私塾界が調査

プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」（コエテコ）と、私塾界が発行する「月刊私塾界」は21日、小学生の子どもを持つ保護者を対象に共同で実施した「プログラミング教育に関する調査」の結果をまとめ発表した。

調査結果によると、「プログラミングの知識はある程度ある」と答えた人が43.9%と4割超にのぼり、「プログラミングができる」（16.3%）と合計すると6割超（60.2%）の保護者がプログラミングの何らかの知識を持っていた。その反面、保護者の約4割はプログラミングについてよく知らなかった。

また、2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化について尋ねたところ、「必修化されることを知っていた」（49.3%）と「知らなかった」（50.7%）が拮抗。保護者の半数がプログラミング教育の必修化を認知していなかった。

続いて、小学校でのプログラミング教育が必要かを尋ねたところ、「必要だと思う」（30.8%）が3割超にのぼった一方で、「わからない」（45.6%）が約半数を占めた。「必要だと思う」と答えた人は、「将来役に立つから」（60.3%）という理由が突出。続いて「必要性を感じているから」（26.8%）が多かった。

プログラミング教育が「必要だと思わない」（23.6％）と答えた人は、「小学生にはまだ早いと思うから」（38.4%）、「何をするのかよくわからないから」（25.6%）という理由が多かった。

一方、「子どもにプログラミングを習わせたい」（37.7%）という保護者が約4割にのぼったものの、「わからない」（47.8%）という回答も約半数あり、プログラミング教育の必要性同様、保護者の間でもまだ理解や検討が進んでいない様子。

また、「現在、子どもがプログラミングを習っている」（7.4%）と回答した人は1割未満。プログラミングをどこで習わせたいかは、「学校の授業で」（49.7%）が約半数を占め最多。次いで「子ども向けITスクール・パソコン教室」（19.2%）。

調査は、1月18～24日にインターネットリサーチで実施。有効回答数は2056人で、男性51.1%、女性48.9%。40代（58.3%）が約6割を占め、30代（19.6%）と50代以上（20.0%）が約2割。職業は会社員・公務員（47.8%）が約半数で、回答者の最終学歴は4年制大学卒業（42.1%）が4割超を占めた。