- トップ
- 企業・教材・サービス
- ビジネスコラボレーションハブのSlack、近畿大とN高での導入事例を発表
2019年4月10日
ビジネスコラボレーションハブのSlack、近畿大とN高での導入事例を発表
Slack Japanは9日、日本の教育機関での導入事例として、今年4月から全職員を対象にSlackを導入した近畿大学と、開講以来、全学年の生徒と全職員を対象にSlackを導入している角川ドワンゴ学園N高等学校の事例を紹介した。
近畿大学では、業務の効率化と仕事の見える化、働き方改革に対応するため、2017年から総務部門とIT部門主導のもと、大学職員を対象にSlackの導入を段階的に進め、今年4月現在、すべてのキャンパス・拠点内の職員に導入が拡大している。
これにより、卒業生と在学生が交流するKINDAIサミットのような部署を横断するプロジェクトにおいて、運営に関わるメンバー同士がSlack上でリアルタイムにやりとりできるようになった。今後は全職員でSlackを活用することにより、遠隔地のキャンパス・拠点内に所属する職員とのコミュニケーションがよりスムーズになることが見込まれる。
N高等学校では、開校当初から学校公式のITツールの1つとしてSlackを全校で導入しており、現在では全校生徒と職員を含めた数千人規模で活用されている。同校では基礎からハイレベルまでのプログラミング授業を展開しているため、Slackが授業内容と親和性が高く、また、企業で導入が進むSlackを利用することで就業機会につながる可能性にも期待を寄せている。
同校では、200を超える同好会と9つの学校公認の部活があり、それぞれパブリックチャンネルを開設して、生徒は自分の興味に合った部活や同好会をSlack上で検索して参加している。また、生徒と担任間では日々のホームルーム活動をSlack上で行い、効率的に事務連絡や進路指導を進めている。さらに、職員同士の連絡もSlack上で進めており、東京、大阪、沖縄の3つの事務拠点にまたがった円滑なコミュニケーションを実現している。
関連URL
最新ニュース
- 母子モ、母子手帳アプリ「母子モ」が沖縄県渡嘉敷村で提供開始(2025年4月16日)
- LINEみらい財団、GIGAスクール端末を用いた情報モラル教育の効果測定調査(2025年4月16日)
- 校内でスポーツや運動遊びをしている日本人90.0%、移民70.4% =笹川スポーツ財団調べ=(2025年4月16日)
- 高崎商科大学・短期大学部、「誰でも見られる講義ビデオ」の第2弾を一般公開(2025年4月16日)
- 聖学院高等学校と開志専門職大学が高大連携協定を締結 起業塾プログラムスタート(2025年4月16日)
- 聖心女子大学、学生サービスDXの一環としてAIチャットボットを導入(2025年4月16日)
- インターパーク、市立札幌旭丘高校で「ChatGPT活用講座」を22日に実施(2025年4月16日)
- ミラッソ、教員向けAI活用研修「Teaching Partner Program」を東京・岩倉高校で実施(2025年4月16日)
- TKC、子どもたちのICT教育を支援するために小学生向けプログラミング学習動画を制作・公開(2025年4月16日)
- GMOメディア、保護者の口コミ評価をもとに選出した信頼の教室を発表(2025年4月16日)