富士経済、製造業デジタル化関連ツール・デバイス市場の調査結果を発表

富士経済は、IoTやIoH（Internet of Human）をキーワードに拡大する国内の製造業デジタル化関連市場を調査し、その結果を「2019年版 先端デジタル製造技術・ソリューションビジネス総調査」にまとめて発表した。

調査では、制御機器メーカー、ITベンダー、装置メーカーなどさまざまな業態の企業が提案する製造業デジタル化ソリューション78事例を取り上げ、中でも注目のベンダー15社の取り組みを詳細に分析した。また、自動車・自動車部品メーカー、産業用ロボットメーカーなどユーザー分野や、産業ロボット、工作機械・金属加工機械など生産設備・システム分野の活用事例も取り上げた。さらに、ERP、PLM、CADなどの関連ソフトウェア、AR・VR・MR、音声データなどの先進技術の活用状況、産業用ネットワーク・IoT通信規格など、製造業デジタル化に欠かせない技術の動向も整理した。

それによると、2018年の市場は前年比6.5%増の5398億円となった。今後もIoT-PF、IoH、ソフトウェア、コントローラー、センサーの各カテゴリーが堅調に伸びて、2025年の市場は2018年比32.8%増の7168億円が予測される。

現状は生産設備と上位プラットフォームや分析システムとのIoTによる連携に関連するツールやデバイスが中心であるが、今後は人の動きや作業結果をデジタル側に写しとり、さらにはデジタル側から人への情報の受け渡しを行うIoH関連ソリューションが伸びるとみられる。加えて、音声認識や映像認識技術の向上もIoH普及の追い風になると期待される。

また、現時点では限定的な制御運用技術（OT）とIoTプラットフォーム、IoH技術、そして各ソフトウェアの相互連携について、今後は各種仕様の標準化が進むと見られる。それにより、情報の連携利用などが進展するため、製造業デジタル化ソリューションを提供する事業者からの提案の質の向上や、ユーザーが導入しやすい環境が整備され、市場拡大の後押しになると見られる。

なお、「2019年版 先端デジタル製造技術・ソリューションビジネス総調査」は、同社から書籍版、PDF版とも15万円（税別）で販売されている。

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