75%の保護者が「子どもは学校の宿題を親には聞かずネットで調べている」と回答、レノボ調べ

レノボ・ジャパンは15日、世界10カ国（日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア）のべ1万5226人を対象に実施した、「テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトに関する国際調査」の教育分野の調査結果をまとめ発表した。

それによると、75%の保護者が、「子どもたちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べている」と回答。

その傾向が最も顕著に見られたのはインド（89％）と中国（85％）で、いずれの国でも近年子どもの学習を支援するためにテクノロジーを利用する保護者が増加している。

一方、最も低かったのはドイツの54％。ドイツ人は、一般的にテクノロジーについて慎重であると言われ、教育の場では特にその傾向が見られた。日本は70%で、10カ国中で5番目だった。

その反面、60％（日本は56%）の保護者が子どもの宿題を手伝う際、ネットで調べたにもかかわらず、「答えを前から知っていたふりをしたことが少なくとも1度はある」と回答。なかでも、数学（45％）や科学（38％）といったSTEM科目（科学、技術、工学、数学の教育分野）に加え、地理（36％）や外国語（35％）の科目で多く見られた。

ちなみに、日本の傾向は世界とは異なり、数学16%、科学16%、地理18%と、いずれも10カ国中最小の比率だった。また、「子どもの宿題の手伝いにスマートデバイスやネットを使ったことはない」と回答した比率は25%で、調査国の中で日本が最多。

世界中の回答者の多く（83％）が、教育分野でのテクノロジーの進歩が子どもたちの学業成績向上の一助になっていることに同意を示している。

あわせて、働く保護者の多く（84％）は、テクノロジーがもたらす恩恵で、「働き続けることと家族とのつながりを保つことが両立できている」と答えている。

こうした傾向は中国とインドで顕著で、両国の回答者の実に95％が、テクノロジーが彼らのキャリアと子育ての両立のために役立っていると考えている。中国とインドに次いで、ブラジルでは89％がこの考えを支持。

逆に、こうした考えに最も賛同が低かったのはドイツ（68％）とイタリア（71％）。テクノロジーは、「保護者が働き続けるかどうかの決定要因とは限らない」と考えていることを示唆している。なお、日本は80%と中間的だった。

また、85％（日本は79%）の保護者はスマートデバイスやネットの使い過ぎが子どもを依存状態にすると考え、72％（日本は62%）の保護者は子どもの社交性に影響を及ぼしかねないとの懸念を示している。

一方、73％の保護者は、テクノロジーは子どもたちが将来、学習と問題解決を自立してできるようになるための手助けをすると考えている。こうした考え方は、米国で最も低く（59％）、日本も62%と低めなのに対して、インドが最も高く91％が同意している。

また、世界の41％の若者は、「自分たちが関心を持つテーマや社会的な問題を見つけるのにテクノロジーが役立っている」と答えている。若者に限らず、全世代で見ても、教育における将来の課題を解決するためにテクノロジーが「非常に重要」であるとの考えが半数近く（49％）に上った。

ただし、日本でこうした意見を表した回答者の比率は相対的に低く、テクノロジーが自分の関心や社会問題に役立っていると答えた若者の比率は30%に留まった。さらに、教育における将来の課題を解決するためにテクノロジーが「非常に重要」であるとの考えを持つ回答者は29%で、10カ国中、日本が最低だった。

この国際調査は、3月31日～4月27日にかけて実施。テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて、現在および将来について回答者がどのように考えているかを調べるのが目的で、調査サンプルは各国の18歳以上のネット人口の分布に沿って抽出した。

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調査結果の詳細

レノボ・ジャパン