NTTドコモ、「モバイル社会⽩書2020～2021」の一部データを無償公開

NTTドコモは6日、同社の社会科学系の研究所「モバイル社会研究所」がまとめた「モバイル社会⽩書2020～2021」の一部データを、10月中旬に、同研究所のウェブサイトで無償公開すると発表した。

同白書は、2010年から2020年までのモバイルICTの利⽤トレンドをまとめたもので、正式には「データで読み解くモバイル利⽤トレンド2020～2021 」と題するもの。ウェブ公開と同時に、データブックとして中央経済社から出版もする。

同データブックでは、モバイルICTの11年間の利⽤動向をはじめ、⼦どもやシニアの利⽤実態、SNS・動画の利⽤動向などについて、アンケート結果を基に分析し、最新のトレンドを掲載している。

また5G、在宅勤務、SNS使い分け、MaaS、地⽅創⽣など、時代に即したトピックに関するコラムも7本掲載。

具体的な内容は、今年⾒られた特徴として、2010年にはわずか4.4％だったスマホ⽐率(2台⽬まで含む)が88.9％になり、中でも⼦どものスマホ所有率は中学⽣になると約6割に拡⼤している、ことを報告。

また、シニアのスマホ所有状況では、70代のスマホ所有率が2019年に初めてフィーチャーフォン所有率を上回る結果となり、2020年には約5割に達した。

スマホの普及がシニアにも進んでいる状況が⾒られ、幅広い世代でスマホが⽣活の⼀部として根付いてきていることが分かった。

同データブックの紙書籍版は1200円(税別)で、電⼦書籍版は600円(税別)。

同研究所は、通信業界の直接の利害を離れ、⾃由で独⽴した⽴場から、モバイルICTのもたらす光と影の両⾯を解明し、その成果を社会に還元することを⽬的に、2004年に設⽴。

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