「日本語.COM」、IT業界の外国籍従業員向け日本語教育の実証実験を開始

GEパートナーズとハイブリッドテクノロジーズは10日、GEパートナーズが提供する「日本語.COM」のIT業界に特化した日本語会話学習サービスを活用して、IT業界における外国籍人材の価値向上に関する実証実験（PoC）を実施すると発表した。

本実証実験では「IT業界の外国籍従業員が今よりもさらに活躍できるように」を目的として、日常会話に加えて、IT企業において日常的に起こり得る会話ケーススタディ（仕様書確認やデバッグ報告など）をもとに日本人講師と1対1の会話授業を実施。さらに、IT業界専門の単語教材を用いた自学自習コーチングも実施する。

実証実験前後で効果測定をし、教育効果及び外国人従業員の生産性向上に関する検証を行い、その結果を元に、日本語.COMのさらなる品質向上と、日本のIT人材不足への貢献を目指す。

1対1で日本人講師と日本語会話をオンラインで学べる「日本語.COM」は、2019年8月にtoC(個人顧客向け)サービスとしてα版をリリース、2020年5月に日系企業に所属する外国籍従業員が利用可能なtoB(法人顧客向け)サービスとしてβ版をリリースした。

β版ではα版の機能に加えて、企業内管理者が自社従業員の学習状況や進捗を確認できる管理機能、業界に特化した専門用語の学習機能、JOT(Japanese Oral Test）測定機能を追加。

受講生は最初の2回の無料体験でJOT（Japanese Oral Test）を受験。JOTはGEパートナーズがCEFR（欧州で1990年代に確立された外国語能力の習熟度指標）に照らし合わせて独自に作成した日本語コミュニケーションに特化した指標で、単語・文法・敬語表現・非言語コミュニケーション能力の4要素をそれぞれ評価し、日本語コミュニケーション能力を測定する。

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