2021年3月17日
2020年のオンラインでの就活経験者は69.4% = MMD研究所調べ=
MMD研究所は16日、「オンラインでの就職活動に関する実態調査」の結果を発表した。
全国の15歳~25歳の学生の男女4875人を対象に2020年に就職活動(就活)を行う予定があったか聞いたところ、「行う予定があった」と回答した人は39.3%。続いて、2020年に就活を行う予定があった1919人に就活の実態を聞いたところ、「オンラインで就職活動をした」が29.2%、「実際に訪問もし、オンラインでも就職活動をした」が40.2%となり、「オンラインで就職活動をした」と「実際に訪問もし、オンラインでも就職活動をした」を合わせてオンラインで就活をした人は69.4%。また、「新型コロナウイルスの影響で就職活動を行う予定だったがやめた」と回答した人は8.9%。
次に、オンラインで就活をした1333人にオンラインで行った就活イベントを聞いたところ(無回答者42人を除く、複数回答)、「説明会」が84.7%で最も多く、次いで「1次面接」が58.5%、「筆記試験」が48.1%に。
オンラインで就活をした1333人にオンラインで就活を行った業界を聞いたところ(無回答者109人を除く、複数回答)、男性(n=612)は「IT業界」が28.6%で最も多く、次いで「自動車・機械」が18.5%、「食品」が16.8%となり、女性(n=612)は「IT業界」が25.0%で最も多く、次いで「食品」が23.7%、「サービス」が23.4%。
オンライン就活経験者329人にオンラインでの就活のメリットを聞いたところ(複数回答)、「移動がない」が64.4%で最も多く、次いで「遠方でも受けやすい」が53.5%、「時間の都合がつけやすい」が47.7%。
続いて、オンラインでの就活のデメリットを聞いたところ(複数回答)、「会社の雰囲気がわかりにくい」が52.6%で最も多く、次いで「会話のテンポが合わないことがある」が37.7%、「部屋の中が映ってしまう」が35.9%に。
次に、オンラインでの就活の際に企業に求めることを聞いたところ(複数回答)、「会社に関する資料の提供」が53.5%で最も多く、次いで「使うツールの手軽さ」が47.4%、「面接などにかかる時間のお知らせ」が40.7%。
オンライン就活経験者329人にオンラインでの就活が今後もっと普及してほしいか聞いたところ、「そう思う」が36.8%、「ややそう思う」が48.6%となり、「そう思う」と「ややそう思う」を合わせて85.4%の人が普及してほしいと回答。
続いて、オンラインでの就活が普及してほしいと回答した281人に、オンラインで行ってほしい就活イベントを聞いたところ(複数回答)、「説明会」が最も多く78.3%となり、次いで「1次面接」が54.4%、「筆記試験」が52.0%。
オンライン就活経験者329人に前日から当日にかけて急なキャンセルをしたことはあるか聞いたところ(無回答者14人を除く)、「キャンセルしたことがある」と回答した人は38.1%。続いて、急なキャンセルをしたことがある120人にキャンセルをした回数を聞いたところ、「1回ある」が最も多く45.8%となり、次いで「2~3回ある」が30.8%、「4回以上ある」が23.3%。
この調査は、2月15日~2月25日にかけて、予備調査は、15歳~25歳の学生の男女4875人、オンライン就活経験者329人を対象に、インターネット調査で実施。
関連URL
最新ニュース
- 「TDXラジオ」Teacher’s [Shift]File.260 惺山高等学校 髙山 篤 先生(後編)を公開(2026年3月16日)
- 「小1の壁」、保護者の31.4%が「想像より大変だった」と回答=feileB調べ=(2026年3月16日)
- 幼児のスマホやタブレットの使用頻度 平均は3.7日/週、「ほぼ毎日使っている」は36% =学研教育総合研究所調べ=(2026年3月16日)
- 東京工科大学、「養老孟司氏」と「AI養老先生」が客員教授に就任(2026年3月16日)
- 日本英語検定協会、宇都宮大学とAI英語学習×4技能評価による大学英語教育高度化プロジェクトを始動(2026年3月16日)
- マイナビ、東京都立日比谷高の学内団体「NOVINK」と共同でキャリアイベントを実施(2026年3月16日)
- 武蔵野大学、アントレプレナーシップ教育の「最前線レポート」を公開(2026年3月16日)
- 日本女子大学、大学改革の現在地がわかる新スペシャルサイトを公開(2026年3月16日)
- みんなのコード、地域の子どもの創造的な居場所を支える「NPO法人 LoCoBridge」を設立(2026年3月16日)
- 埼玉県公立学校教員採用選考試験(令和8年度実施)の要項と採用案内を公開・OL説明会開催(2026年3月16日)












