「すららドリル」、NECの教育クラウドを通じて6自治体368校、約12万人の児童生徒が利用

すららネットは24日、NECの教育クラウド「Open Platform for Education」(OPE)を通して、昨年から無償提供していた「すららドリル」が、8月から6自治体368校、約12万人の児童生徒に有料利用されていると発表した。

8月から、「すららドリル」の有料利用を開始したのは、山陽小野田市教委、高松市教委、北九州市教委、和歌山県広川町など全国6自治体の368校。

同社は昨年から、GIGA スクール構想が掲げる「誰1人取り残すことのない、公正に個別最適化された学び」の実現を目指してNEC、日教販と提携。OPEを通じて、AIを活用した同社の個別最適化ドリル教材「すららドリル」の無償提供を始めた。

いくつかの自治体では、新型コロナによる休校期間に、教育委員会が「すららドリル」とオンライン会議システムを併せて活用。授業はオンライン、演習は「すららドリル」という新しい学習スタイルの「遠隔家庭学習」に取り組んだ。

その結果、無料提供期間中に学習効果、モチベーション向上効果が見られたことから、8月から368校が「すららドリル」の有料利用を開始した。

「すららドリル」は、18万問以上の問題数があり、AIを活用した個別最適な出題と、OPEのシングルサインオン（SSO）を導入した高いユーザビリティの強みを掛け合わせることで、効率のいい学習を実現する。

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