2021年10月7日

企業の75%以上が「コロナ収束後もハイブリッド型研修を推進する」と回答＝スペースリー調べ＝

スペースリーは6日、日本イーラーニングコソーシアム、日経BPラーニングイノベーション 2021事務局と共同で、98の一般事業者を対象に実施した、「企業内研修およびHR業務のに関する実態調査～人的資本経営と自律的キャリア形成の時代に向けて～」の結果をまとめ発表した。

同調査は、コロナ前後での研修形態や具体的なコース数の変化、人事・組織改革のためのツールの導入状況、SDGs/人的資本経営や組織変革への取り組み状況など、現場から経営目線までの広範な分野について分析している。

それによると、90％以上が「コロナ禍で研修方法に変化があった」と回答。また、集合研修とオンライン研修・学習とのハイブリッドが進み、75%以上が「コロナ収束後もハイブリッド型を推進する」と答えている。

VR研修については、半数近くが「興味がある」と回答。導入済み/導入予定を含め合わせると約6割がVR研修に期待していることも判明。また、企業のVR研修の認知度も56.9%に上昇していることも分かった。

DX化については、65％の企業が人材不足などの「明確な課題がある」と回答。社内研修のDX化でも約半数が「人材確保」と「お金」が課題と回答している。

人事・組織改革、DX化のためのツールは、「リモートワーク推進ツール」、「タレントマネジメントツール」、「one on oneツール」がトップ3だった。

リモートワーク推進といった環境変化への対応、また、同時に個別の従業員への対応の重要性が増していることが見受けられる。

研修については、「ライブ型研修」が最も多かったが、これはコロナ禍で集合研修が形式として代替されている状況と推察される。他方で、タレントマネジメントツールやOne on Oneなど個別対応の人的資本経営といった方向性も明確になっている。

調査結果を踏まえると、現在はまだ研修/教育においては個別対応の最適化よりも集合研修の考え方が主流で、今後の研修/教育においてZOOMを活用した集合研修といった形式的な変化から、DX化推進とともに、その目的や見込む効果自体が変化していくことが期待される。

今回の調査では、コロナ禍で大きな変化の中、HR業務のICT化・DX推進に向けた取り組みの対応が急速に進み、また、技術活用への興味も高まっている様子が明らかになった。

他方で、DX人材不足などの課題があり、人的資本経営やDX推進の本質的な目的を満たすような運用実態にまでは追いついていないという状況も見受けられた。

この調査は、一般事業者（回答者の3/4以上が人事総務などのコーポレート部門）を対象に、7月14日〜8月12日にかけて実施。日本イーラーニングコンソーシアム会員、日経BPラーニングイノベーション参加者、スペースリーのメーリングリストへの調査アンケート配信という形で実施した。有効サンプル数は98。

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