- トップ
- 企業・教材・サービス
- デジタル教材「リブリー」と「学研教育みらい」が業務提携
2022年2月7日
デジタル教材「リブリー」と「学研教育みらい」が業務提携
デジタル教材プラットフォーム「Libry」を提供するLibrは3日、中学校保健体育教科書をはじめ、副読本等を発行している学研教育みらいと業務提携契約を締結したと発表した。
今回の業務提携により、2022年春から学研教育みらいが発行する中学校保健体育副読本「中学体育実技」および「中学保健体育の学習」(1年生、2年生)をリブリーで利用可能になる。
リブリーで学習すると学習履歴データが蓄積されるため、これまで紙面では実現できなかった生徒の学習履歴をデータとして可視化することができる。これにより、教員が生徒の学習状況や理解度を数値で把握することが可能になる。また同プラットフォームにはこれまでに19社・400冊以上の教科書や教材のデジタル制作を担当した専門部署があり、出版社としてデジタル対応の負担を軽減。また、カスタマーサポート体制を自社内で構築しているので、導入から運用開始、その後の活用までを支援する体制が整っている。これによりICTに苦手意識のある教員や生徒も安心して利用できる。
同プラットフォームは、全国の高校・中学を中心に600校超で導入され、19社400冊以上のデジタル教材をプラットフォームで提供している。デジタル教材とAIドリルの特性をあわせ持ち、1つの端末で複数の教材や問題集を管理することができるほか、学習履歴に基づいた「類似問題」機能等で、生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた個別最適化学習を実現。また2022年4月には、学習者用デジタル教科書への対応を予定している。
関連URL
最新ニュース
- みんがく、自治体向け「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」開始(2025年3月14日)
- 教育ネット、タイピング大会 実証自治体を限定10自治体募集(2025年3月14日)
- アローリンク、長野県が「Liny」を活用し「ながの子育て家庭優待パスポート」をリニューアル(2025年3月14日)
- ChatGPTなどの対話型生成AI、「学校で利用したことがある」小学生は16.8%、高校生は27.7% =学研調べ=(2025年3月14日)
- 6割強の親が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と回答 =ソニー生命調べ=(2025年3月14日)
- 「大人になって学んでおけばよかった」No.1は「金融知識」 =日本こどもの生き抜く力育成協会調べ=(2025年3月14日)
- 通信制高校の選択、約6割は子供自身の意思で進学を決定 =ウェブクルー調べ=(2025年3月14日)
- 放課後NPOアフタースクール、「共働き世帯の小学生の放課後の過ごし方」調査結果(2025年3月14日)
- サイボウズ、ソーシャルデザインラボ「不登校・行き渋りに関するインタビュー調査」(2025年3月14日)
- キズキ、「不登校保護者の夫婦関係」のアンケートを実施(2025年3月14日)