「勉強する気持ちがわかない」子どもが増加、この3年間で半数以上に＝ベネッセ調べ＝

ベネッセコーポレーションは20日、同社のシンクタンク「ベネッセ教育総合研究所」が、約2万1000組の親子を対象に実施した、「子どもの生活と学びに関する親子調査2021」の結果速報を発表した。

同研究所は2014年、東京大学社会科学研究所と、「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする共同研究プロジェクト「親子パネル調査」を立ち上げ、同一の親子（小学1年～高校3年生、約2万1000組）を対象に、2015年以降7年間にわたって複数の調査を実施し、12学年の親子の意識・行動の変化を明らかにしてきた。

今回発表した速報では2019年、2020年、2021年の3時点を取り上げ、コロナ禍での子どもの生活と学び、それを取り巻く環境の変化について調査・分析した。

それによると、「勉強しようという気持ちがわかない」の肯定率（小学4年～高校3年生までの全体の数値）は、19年（45.1％）→20年（50.7％）→21年（54.3％）と、この3年間で9.2ポイント上昇。「あてはまる」という子どもが半数を超え、子どもの「学習意欲の低下」が顕著になった。

学校段階別にみると、数値は学校段階が上がるほど高まり、小学生は4割、中学・高校生は6割が「勉強しようという気持ちがわかない」を肯定。

3年間の変化では、小4～6生が10.1ポイント増、中学生が10.9ポイント増、高校生が6.7ポイント増と、いずれの学校段階でも増加した。

学年別では、中1生・中2生・高1生で増加幅が大きい傾向にあり、小6生・中3生・高2生・高3生は増加幅が比較的小さいことが分かった。

入学から間もない学年で学習意欲の低下が著しく、小6生→中1生（14.8ポイント増）、中3生→高1生（6.0ポイント増）の変化が大きい様子がみられた。

同じ子どもの変化に注目すると、2019年～21年の3年間で学習意欲が向上した子ども（意欲向上群）は11.2%、低下した子ども（意欲低下群）は25.8%、変化がなかった子どもは63.0%だった。

学年が上がるとともに学習意欲は低下する傾向があり、個人の変化でみても「意欲向上群」に比べて「意欲低下群」の方が多いことが分かる。

だが、すべての子どもが意欲を低下させていくわけではなく、「意欲向上群」も1割程度いる。また、意欲が変わらない子どもは約6割だが、そのなかに意欲を高いまま維持し続ける子どもが3割程度いた。

意欲の変化と関連する要因を分析したところ、学習方法の理解や授業の楽しさ、進路（将来）を深く考える経験などの変化が関連していることが分かった。

2019年→21年の変化で「上手な勉強の仕方」が分かるようになったグループ（「分かるようになった」群）は、分かると感じられなくなったグループ（「分からなくなった」群）に比べて、意欲向上群の出現率が高く、意欲低下群の出現率が低いことが分かった。

同様に、「授業が楽しい」について「楽しくなった」群と「楽しくなくなった」群、「自分の進路（将来）」について深く「考えるようになった」群と「考えなくなった」群の間にも、意欲向上群、意欲低下群の出現率に差がみられた。

とくに、上手な勉強の仕方について理解できるようになること、授業が楽しいと感じられるようになることが、意欲の向上と強く関連していることが分かる。

授業形態については、「パソコンやタブレットを使う」が2020年→21年にかけて大きく増加したほか、20年に落ち込んでいた「グループで調べたり考えたりする」「テーマについて調べる」などの授業形態が回復しつつある。

この調査は、全国の小学1年～高校3年生の子どもとその保護者（小学1～3年生は保護者のみ回答）2万1000組（同研究プロジェクトの調査モニター）を対象に、2019年、2020年、2021年の3年間（各年7～9月）にわたって、郵送による自記式質問紙調査（2021年のみ一部WEB調査）という形で実施した。

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調査結果の詳細

ベネッセ