2022年5月31日
環境復元ソフト「Virtual Recovery ver.2」で、時間コスト8割減 /芦屋大学
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「時間コスト」が重くのしかかる端末のメンテナンス
「コスト削減」と聞くと、オフィスの家賃や光熱費、あるいは商品の仕入れ費などの経費節約を思い浮かべる人は多いだろう。もちろんそれらも大事なコスト削減だが、「時間コスト」の存在を忘れてはならない。
時間コストとは「その作業でどれだけの時間が失われるか」という考え方だ。直接的に消費する時間だけでなく、広義には人件費、長時間の作業で失われる担当者の体力や集中力、それに伴う他業務のパフォーマンス低下などもここに含む。特に日本人は時間コストという概念が欠けがちで、労働生産性の低さもこれが一因だと指摘されている。
そうした時間コストにおいて、教育現場の担当者を悩ませてきたのが、コンピュータ端末の「メンテナンス」だ。メンテナンスとは、OSのアップデート、ソフトウエアのインストール等、指定した状態を保つよう端末を運用管理することだが、学校のパソコン室などのように共用の端末が大量にある場合、その作業は非常に骨が折れる。環境復元システムを解除して更新作業をし、復元機能を戻す。これを1台ずつ実施する労力は相当なものだと言えよう。
1教室だけで半日~1日かかる作業を、全5教室も
芦屋大学(兵庫県)の総務課長(導入当時)柴田享祐氏と同課の粟村健太郎氏は、嘆息気味にこう明かす。「1教室ぶんのメンテナンスを行うのに、2名がかりで半日~まる1日。それが5教室と、さらにPCコーナーの端末もあります。授業がありますから平日の昼間に作業することも難しく、夜間や休日にやるしかありませんでした」。
もう一つ柴田氏らを困らせていたのがOSのアップデートへの対応だ。以前に使用していた環境復元用ソフトは保守契約を結んでおらず、新しいバージョンに適応させるためには、同じソフトの最新版を買い替え続ける必要があった。特にWindows端末は頻繁にアップデートがあるため、余計にストレスとなっていたと言う。
そこで同学と柴田氏らが導入したのが「Virtual Recovery ver.2」だった。以前に使用していた復元ソフトも含めて3つの製品を比較検討したが、Virtual Recovery ver.2が時間的にも金銭的にも最も“コストパフォーマンス”が良かった」と柴田氏。金銭コストは少なくとも3割、時間コストにいたっては8割以上の削減に成功したと言う。
更新作業は1台だけ。すべての端末に同イメージを配信する「Virtual Recovery ver.2」
それを可能にしたVirtual Recovery ver.2の最大の特長は、環境復元機能に加え配信機能があり、更新用端末1台に作業すれば、回線を通してすべての端末が更新できることだ。粟村氏は言う。「まず作業工数は比較にならないほど減りました。私たちにとって端末管理は業務の一つでしかありませんから、ここだけに時間をかけていられないのです。この違いはかなり大きいと思います」。
また、粟村氏は「ロールバック機能があるので、アップデート前の状態にもう一度戻せるのが非常に助かる」とも。OSのアップデート時に、以前とのバージョンの違いからアプリやソフトに不具合が出るのはよくあることだ。加えて、一時的に授業で使いたいソフトをインストールすることもある。それらをインストール・アンインストールするのにも、以前は手作業で1台ずつ行っていた。しかし、Virtual Recovery ver.2のロールバック機能を使えば、一斉に、しかもいつの状態にまで戻すか指定も可能だ。
休日や夜間に行っていたメンテナンス作業も、あらかじめ設定しておけば深夜に自動的に全台に配信してくれる。授業時間との重複も、余計な残業や休日出勤もなくなった。結果として、工数面からみても、コストを抑えることができた。
ソフトの性能だけでなく、担当者の対応力も重要
Virtual Recovery ver.2導入の決め手は、ソフトの性能だけではない。「担当営業がシステムの専門知識に明るく、今後サポート面で安心できると感じたから」だと柴田氏は言う。
以前に使用していた環境復元ソフトは海外製で、日本支社こそあるものの、困ったときの問い合わせ先もメールフォームのみで不自由があった。もう一方の比較対象となった国内メーカーの担当者も「専門的なことは技術担当に聞かないと分からない」というスタンスだった。その点において、Virtual Recovery ver.2は担当者に対する安心感も非常に高かったと言う。
「導入を決める前に無償ライセンスを借りて検証しました。その際、電話やオンライン会議で綿密に打ち合わせできましたし、小まめに来校して検証用環境の構築も丁寧にサポートしてくれました」。
製品を比較するとき、ついソフトとしての性能ばかりに目が行きがちだが、柴田氏は「導入を検討する際は、メーカーの人的な対応力も重要」と実感を込めて言う。
次年度(2023年度)から、学生へのPC端末必携を目指している同大。しかし、全学生のBYODは難しいため、貸し出し用端末も準備中だ。当然ながらこれらの端末もメンテナンスが必要になり、運用すべき端末数は格段に増える。柴田氏は「Virtual Recovery ver.2で初期化のイメージを配信することでメンテナンスも負担なくできそうです。必要に応じて導入を検討し、学生に不自由をさせないよう準備していきたいです」と力強く答えてくれた。
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