キャリア満足度「人・社会の役に立ち、人として成長するために働く」 =エン人材教育財団調べ=

エン人材教育財団は13日、従業員100人以上の企業に勤める社会人1500人を対象に実施した、「キャリア満足度・将来へのキャリア期待に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、仕事に対する価値観として、「生活のために働く」「自分のスキルアップのために働く」「人・社会の役に立ち、人として成長するために働く」の3つの価値観を定義し、キャリア満足度に影響しているかを各年代別に調べたところ、すべての年代で「人・社会の役に立ち、人として成長するために働く」という価値観がキャリア満足度にプラスに影響していることが分かった。

キャリア満足度同様、キャリアへの期待（キャリア期待値）についても、「生活のために働く」「自分のスキルアップのために働く」「人・社会の役に立ち、人として成長するために働く」の3つの仕事価値観の影響を各年代別に調べた。

その結果、キャリア期待値ではどの年代でも「自分のスキルアップのために働く」「人・社会の役に立ち、人として成長するために働く」ことがプラスに影響することが分かった。40代、50代以上の世代では「生活のために働く」価値観が将来へのキャリア期待値にはマイナスに影響する結果となった。

また、「仕事に一生懸命取り組みたい」ことが「自分の現時点でのキャリアに満足している」ことに影響するかを調べたところ、仕事に一生懸命取り組むことを肯定的にとらえた人ほどキャリア満足度が高いことが明らかになった。

「仕事に一生懸命取り組みたい」ことが「これからのキャリアに期待が持てる」ことに影響するかを調べたところ、キャリア満足度同様に仕事に注力することがキャリア期待値にプラスに影響することが分かった。

現在の風土が、「きついが働きがいがある」風土、いわゆる「若手ホワイト企業」だと答えた人のうち、キャリアに満足している割合が40.6％だったのに対し、いわゆる「ゆるブラック企業」である「働きやすいが、働きがいがない」風土では17.5％と半分以下だった。

また、働きがい高群（若手ホワイト企業、ホワイト企業）と働きがい低群（ゆるブラック企業、ブラック企業）でキャリア満足度を比べると、働きがいが高い方がキャリア満足度が優位に高い結果となった。

働きやすさで比較すると、高群（ホワイト企業、ゆるブラック企業）の方が低群（若手ホワイト企業、ブラック企業）よりもキャリア満足度が高かったが、働きがいに比べると小さな差だった。

社会人1年目の会社の風土も、現在のキャリア満足度と関係することも明らかになった。社会人1年目の会社の風土が「働きやすいが、はたらきがいがない」ゆるブラックな風土だった人の現在のキャリア満足度は、社会人1年目の会社の風土がいわゆる「ブラック」な「きつくて、働きがいもない」風土だと答えた人よりも若干低い結果となった。

社会人1年目の会社風土においての働きがい高群（若手ホワイト企業、ホワイト企業）と働きがい低群（ゆるブラック企業、ブラック企業）で現在のキャリア満足度を比べると、働きがい高群のキャリア満足度が優位に高い結果となった。

一方、社会人1年目の会社の働きやすさでの比較では有意差なしという結果だった。

また、現在の会社の風土と将来へのキャリア期待値との関係性では、働きやすく働きがいもある「ホワイト企業」の風土、きついが働きがいがある「若手ホワイト」の風土、働きやすいが働きがいがない「ゆるブラック企業」の風土、きつくて働きがいもない「ブラック企業」の風土の順に期待感が高かった。

働きがい高群（若手ホワイト企業、ホワイト企業）と働きがい低群（ゆるブラック企業、ブラック企業）でキャリア満足度を比べると、働きがいが高い方がキャリア期待値が優位に高い結果となり、働きがいの高低差がキャリアへの期待感に影響していることが分かった。

一方、現在の会社の風土の働きやすさの高低で比べたところ、将来へのキャリア期待値には有意な差は見られなかった。

さらには、社会人1年目の会社の風土は、将来のキャリアへの期待値に関係することが明らかになった。

キャリアへの期待が最も低かったのは、社会人1年目の会社が、働きやすいが働きがいがない「ゆるブラック企業」の風土の12.6％で、社会人1年目の会社が「ブラック企業」の風土の14.8％よりも低かった。

社会人1年目の風土の働きがいと働きやすさの観点から、将来へのキャリア期待値の差をそれぞれ比較したところ、社会人1年目の会社の風土の働きがい高群（若手ホワイト企業、ホワイト企業）は、働きがい低群（ゆるブラック企業、ブラック企業）に比べて優位に期待感が高いことが分かった。

一方、社会人1年目の会社の働きやすさでの比較では、キャリア期待値に有意差はなかった。

この調査は、従業員規模100人以上の企業の正社員を対象に、8月5日～8日にかけて、インターネットで実施した。有効回答数は1500人（20代・30代・40代・50代以上それぞれ375人ずつ）。