エビデンスベーストで、ICT教育の効果をデータ化 / ICT × 学びアンケート

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教育へのICT導入は、授業の手法や選択肢を飛躍的に広げた。中でも思考力や表現力向上との親和性は非常に高いと言われる。一方で現場では、「ICTが学力向上や成長に寄与するというデータはあるのか」という指摘も根強い。いわゆる“エビデンスベースト”の考え方だ。しかし大事なのは、デジタルとアナログの優劣を決めることではなく、子どもたちにとって最適な学びを臨機応変に選択できることだ。では、能力の伸長と授業実践の因果関係をどのように判断すれば良いのだろうか？そんな中で、画期的なサービスがリリースされた。

アンケートと統計で、ICTの学習効果を可視化

例えば「タブレットを使えば学力が上がるという、因果関係を示す証拠はあるのか」――教育へのICT導入において常に指摘されてきた、エビデンスの不足。その意見も理解できるし、逆に「それを言うなら、アナログな教育の成果もエビデンスが必要だ」という反論も、いたって正論であろう。

ただ、二項対立で両者を比較する必要はない。いずれも「子どもたちの学びの利益になるものを」という、根底の思いは共通しているからだ。ならば、デジタルかアナログかに捉われることなく、さまざまな教育実践における「効果効能」をハッキリと分かるようにすることがベストだ。その点において、エデュテクノロジー（東京都）が開発した『ICT × 学びアンケート』は、まさに誰もが待ち望んだサービスと言えるかもしれない。アンケートと専門的な統計をもとに、生徒の変容を客観的にデータ化出来るからだ。同社代表の阪上吉宏氏に開発の背景などを聞いた。

エデュテクノロジー取締役・阪上吉宏氏

「思考力・判断力・表現力」の変容を明らかにしなくてはならない

「学習指導要領の改訂で、子どもたちに求められる資質・能力が変化しました。その柱の一つとなっているのが『思考力・判断力・表現力』ですが、これらはいわゆる非認知能力であり、一般的な学力試験などで力を測りにくい面があります。ならば、それを明らかにしようというのがこのサービスの根幹です」。

エデュテクノロジー・勝田浩次氏

『ICT × 学びアンケート』の開発には、外部からも多様なスペシャリストたちが参画しているが、その一人が大阪の私立校の現職教員でもある勝田浩次氏だ。勝田教諭は、現場の視点を反映してこう補足する。「GIGAスクール構想によって、学校では着々と端末の配備が進んでいます。しかし私たち教員は、何のためにそれらを活用するのかを忘れてはいけないと思うんです。ICTが学びのバリエーションを多様化させることは明らかですが、その結果として『思考力・判断力・表現力』を伸ばすことがGIGAスクール構想の根本理念の一つだったはず。他方、端末だけが整備されても『これを使えばこうなる』と分からない教員だって多数います。だからこそ、それらを可視化することが欠かせないと感じていました」。

今後おそらく直面するであろう課題に、先回りして応える

実はこの「アンケートを解析して学習効果を可視化する」という仕組み自体は、同社顧客へのサービスの一環として以前から提供していた。しかし、前述の学習指導要領改訂やGIGAスクール構想に伴って、独立したコンテンツとしてのニーズが高まり、今回のリリースに至ったという背景もある。

まず「思考力・判断力・表現力」といった数値化しにくい能力を測ろうと思えば、専門的な知見に基づいてルーブリックなどの客観性の高い指標を作り、それを分析する必要がある。しかし、そもそも社会問題になるほど教員たちは忙しい。そんな中で子どもたちの変容に関してデータを集め、結果を統計的に分析し、さらにそれを授業に反映していこうと思えば、時間がいくらあっても足りない。自分が授業を受け持つ生徒だけならまだしも、学校など、組織単位でやるとなればなおさらだ。

やはりデータの収集や分析などは外部に、しかも簡単に行ってもらえるのが望ましい。そのための『ICT × 学びアンケート』だ。「今後、先生方や教育委員会のみなさんがおそらく直面するであろう課題を想定し、それに応えるべく作ったサービスなんです」と阪上氏も自信をのぞかせる。

アンケート→分析→レポート化のシンプルな3ステップで運用

『ICT×学び アンケート』の運用フローは極めてシンプルだ。授業を実践したのち、同社が児童・生徒向けに用意した「アンケート（小学校39項目、中学校42項目）」に答えてもらうだけで、集計と分析を行ったレポートが年に1回返却されてくる。アンケートはWeb上で行われ、教員はリンクを案内するだけで良い。

従来の授業アンケートの類は、配布して回収するまではできたとしても、それをデータサイエンス的に深く利活用するところまでは至らなかったのが実情だ。しかし『ICT × 学びアンケート』では、質問項目の作成は、学習指導要領を分析して作成されている。アンケートは年3回の実施を推奨しており、定点的な経過観測が可能になっている点も強みだ。学校（教員）や教育委員会は、それをもとに授業改善に反映していくという流れである。オプションで、それらに関するコンサルティングや研修も依頼できる。

これにより「現状の定着度はどこが不十分なのか」を、当時の授業内容とすり合わせて考えることもできるだろうし、そもそも「子どもたちにどんな力をつけさせたいのか」という、組織内の目標や課題の共有にも応用できる。もちろん「この取り組みが奏効した」という成功事例も蓄積されていくため、それを共有財産とするナレッジマネジメントへもつながっていくだろう。

『ICT × 学びアンケート』利用の流れ

アンケート項目の一例

時系列で成長度合いの比較も可能

エビデンスベーストで授業に対する自信がついた

しかもそれらはすべて、これまでさんざん指摘されてきた「エビデンスベースト」の実践事例だ。勝田教諭は言う。「教員は常に、自分の授業実践について『本当にこれでいいのだろうか』と悩んでいる生き物です。一方で、何が正しいか分からないがゆえに、今までやってきた授業スタイルや内容を変えることはとても怖いんです。そこに確証と自信を与えるのが何よりエビデンスであり、本サービスだと考えます」。

実証実験として先行導入した自治体（教委）や教員からは、「教員も生徒も『どんな力を身につけようとしているのか』が明確になり、狙いを意識して学習に臨んだり授業を作ったりしやすい」「自分が狙いとしていた評価項目が上昇していることが分かり、自信につながった」という声が多数上がっている。

阪上氏も「教育×ICTの世界は、一部のエバンジェリストのみ目立ってしまいがちです。しかし組織単位で考えたとき、エビデンスベーストの知見の共有は、きっと組織のボトムアップと成長につながるはずなんです」と言葉に力を込める。

『ICT × 学びアンケート』導入に関する問い合わせは、販売窓口であるダイワボウ情報システム（DIS）まで。

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ダイワボウ情報システム（DIS）