HR総研、「社員のリスキリング」に関する調査を公開

ProFutureは21日、同社の研究機関であるHR総研が「社員のリスキリング」に関する調査結果を公開したと発表した。

それによると、「社員のリスキリング推進のために実施している施策」について、「社内での研修の実施」が最多で74%、次いで「社外の研修・スクールへの派遣」が55%、「外部のe-learningプログラムの利用」が54%だった。

リスキリングの取り組みにより「事業上の成果が出ている企業」と、「事業上の成果が出ていない企業」については、成果が出ている企業の方が、成果が出ていない企業よりもほとんどの項目について取り組んでいる割合が高かった。

しかし、「社内での研修の実施」「社外の研修・スクールへの派遣」「外部のe-learningプログラムの利用」等の学ぶ機会の提供に関する項目については、成果が出ている企業と出ていない企業で顕著な差は見られなかった。

一方で、成果が出ている企業と出ていない企業で取組状況に顕著な差が見られる項目もあり、「社員の取得スキルの可視化」（25ポイント差）や「副業・兼業の容認」（28ポイント差）では、成果が出ている企業の方が顕著に取り組んでいる割合が高かった（図）。

これらの施策は社員が自分自身のスキルレベルを把握し、危機感やスキル習得の必要性を実感することに繋がるなど、社員の「学ぶ動機」にも繋がり得る項目。学ぶ環境の整備と併せて学びの動機付けのための仕組みづくりにも取り組む必要がある。

社員のリスキリングに関する具体的な取り組み状況について、まず社員が持つスキルなどの前提情報の把握や会社方針の整理状況では、「習得してほしいスキルの明示」は、「できている」（9%）と「ややできている」（39%）との合計が48%と5割ほど。「社内人材のスキルの可視化」は、「できている」（7%）と「ややできている」（32%）との合計が39%と約4割にとどまっている。

また、「キャリアパスの明示」については、「できている」（6%）と「ややできている」（37%）との合計が43%と、こちらも約4割だった。

調査レポート