賢明学院小学校、教諭が執筆したGIGA研究論文 2本が国際教育会議「INTED2026」で採択

賢明学院小学校は13日、同校の教頭補佐・榎本裕司氏による研究論文2本が、国際教育会議「INTED2026」に採択されたと発表した。

Excel でヒストグラムを作成する6年生児童

採択された研究は、小学3年生からWindows端末とExcelを活用するデータサイエンス教育と、STEAM教育×探究学習を組み合わせた実践モデルに関するもの。日本の小学校教員が単独で複数の研究発表を行う例は珍しく、GIGAスクール構想を現場レベルで具体化した取り組みとして国際的に評価された。

INTEDは毎年80カ国以上から教育関係者が集う欧州最大級の国際会議で、3月にスペインで開催される。今回の発表はバーチャル形式で行われ、同校の実践が世界に向けて紹介される予定だ。

実践の中核にあるのは、「知識」と「行動」の間に生じる「Intent-Action Gap（思考と行動の乖離）」の解消。OECDの調査などでは、日本の子どもたちは高い学力を持つ一方で、「自分の行動で社会を変えられる」と考える割合が低いことが課題として指摘されてきた。榎本氏の研究は、この構造的課題に対し、小学3年からのデータ活用教育とSTEAM探究を通じて正面から取り組んだ。

授業では、専用アプリに頼らず、社会で汎用的に使われるExcelを用いて、データ入力、集計、可視化、分析へと段階的に学びを深める。一連の探究にはPPDACサイクルを取り入れ、学んだ知識を社会課題の解決策として具体的な行動に結び付けることを重視している。その結果、授業後に「社会を変える具体的なプランを持てた」と回答した児童の割合は36％から83％へと大きく伸びたという。

GIGAスクール時代において、端末活用が形式化しがちな中、同校の取り組みは、統計やデータサイエンスを軸に「学んだ知識を使って社会を変える」という実感を子どもたちに取り戻させる実践として、注目を集めそうだ。