2013年7月4日
CIEC/デジタル教科書をテーマにした研究会を開催
コンピュータ利用教育学会(CIEC)は6月30日、教育関係者に向けて、米国のデジタル書籍状況と日本のデジタル教科書をテーマとする「第98回研究会」を開催し、米国視察報告や講演などを行った。
研究会には、高校教員や大学教授、教育研究者や教育関連の職員など、約40名が参加した。
はじめに、横須賀市立横須賀総合高等学校 加藤範男教諭が米国の企業や教育機関への視察の結果について報告した。
CIEC国際活動委員会は、2013年5月27日から6月1日まで、米国の教育ソフト会社Kno社や教育分野専門の投資会社、スタンフォード大学などへの視察を行った。参加者は10名(高校教諭2名、大学教授・職員が8名)。
Kno社は、米国カリフォルニア州にある教育ソフトを手がけるベンチャー企業。iPadのネイティブアプリや、Webサービスとして電子教科書を展開している。現在25 万のタイトルを用意し、iPad向けとともにWindows8版での提供も行っているという。
報告のまとめとして加藤教諭は、教育現場での活用の可能性については、「著作権などクリアしなければならない問題があるが、生徒が集中して取り組むことができ、自習で効果が大きいという感触がある」という感想を述べた。
報告の後、参加者からは、Kno社の提供するサービスの日本における活用の可能性や、購入した際の利用方法などの質問が出るなど、質疑応答が熱心に交わされた。
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)














