文科省／学術情報基盤の整備について審議結果を発表

文部科学省は21日、科学技術・学術審議会学術分科会学術情報委員会で検討をしてきた、大学教育改革につながる学修環境の充実を目的とした学術情報基盤の整備について審議結果を発表した。

学術情報基盤とは、書籍、論文などのコンテンツ、それらの流通を支える情報ネットワークと利活用の場としての図書館を含む概念。委員会は、学修環境の充実を図るには、学術情報基盤の「コンテンツ」「学習空間」「人的支援」という要素を有機的に連携させることが重要だと提言。

「コンテンツ」は、学術書、教材、講義の積極的な電子化、大規模オンライン講座（MOOC）などオンライン教育の体制整備など。「学習空間」は、多様な学習活動に対応した空間の用意など。「人的支援」は、ラーニングコモンズにおける大学院生、図書館員や教員による学生の学修を支援する体制構築、学生同士が支援し合うピアチュータリングの推進などが重要としている。

他にも、大学内での図書館、情報系センター、教材開発センターなど関連組織の連携や、学術情報の情報ネットワークやクラウド環境の構築などによる共有化と大学間での効率的な利活用促進、基本的な情報の標準化、大学の枠を超えた学生の学習データの分析・利活用が必要だとしている。

今後の展開について、教室や図書館を中心とした物理的空間と仮想空間を組み合わせ、効果的な学修を展開するための基盤整備を推進することが重要と説明。また、学生が主体的に課題解決に取り組む能動的学修（アクティブ・ラーニング）は21世紀を生き抜いていく力を養うものであり、各大学は多様性の重要性を留意した上で、各々のニーズや特性などに応じて、ユニークで効果的なアクティブ・ラーニングのための基盤整備を展開すべきとしている。

今回の審議は、2013年6月に閣議決定された教育振興基本計画などの状況を踏まえては行われた。教育振興基本計画では、アクティブ・ラーニングへの転換の必要性と、その際に学修基盤となる図書館の機能強化やICTを活用した双方向型の授業・自修支援など、学修環境整備への支援促進を提言している。