2014年6月11日
日本e-Learning大賞/募集要項を公開 締切は8月31日
e-Learning Awards 2014 実行委員会と日本工業新聞社(フジサンケイ ビジネスアイ)は9日、eラーニングに関する革新的な技術、コンテンツ、導入事例を顕彰する『第11回 日本e-Learning大賞』の応募要項を公開した。
日本e-Learning大賞は、新しいe-Learningの可能性を例証し、ブロードバンド社会における e-Learningの健全な発展、市場の確立およびコンテンツ・サービス提供企業の育成を支援することを目的としている。
企業・自治体・団体における e-Learning を用いた生産コストダウン・生産性向上・業務改革、また学校・個人においては新しい学習の可能性・学力向上に役立つさまざまなコンテンツ・サービス、ならびにソリューションを表彰する。
応募の締切は8月31日。
11月12日~14日の3日間、eラーニングに特化した国内唯一の総合フォーラム『e-Learning Awards 2014 フォーラム』を開催し、授賞式や受賞者プレゼンテーションを行う。
応募要領・方法
応募対象:企業・自治体・団体・学校での応募のほか、個人での応募も可能。応募は無料。
応募テーマ:応募テーマは自由で、応募点数に制限はない。審査共通評価基準をもとに、応募作品の中から e-Learningの発展を予感させるコンテンツ、サービス、ソリューション、導入事例を評価する。
応募方法:「日本 e-Learning 大賞」公式ウェブサイトからエントリーする。あわせて、アピールポイントがわかる応募作品、 もしくは応募作品の内容がわかる素材(URL、ファイル、動画など)もウェブで提出する。
問い合わせ先
日本工業新聞社 営業・事業本部
『第11回 日本e-Learning大賞事務局』
電話: 03-3273-6180
e-award@sankei.co.jp
最新ニュース
- オーディーエス、2024年度の鳥取県GIGAスクール運営支援センター業務を受託(2024年4月19日)
- AmbiRise、電子請求サービス「Haratte」の導入で釧路市の学校・教委の支払業務が85%削減(2024年4月19日)
- 子育て環境、8割の保護者が「地域間格差がある」と回答、特に「子育て施設・設備」で実感 =トラストバンク調べ=(2024年4月19日)
- 小中学生の60%が「新学期に学校に行きたくないと感じたことがある」=ニフティ調べ=(2024年4月19日)
- 保護者の6割以上が子どもの自主学習をサポートしている=明光義塾調べ=(2024年4月19日)
- 国公立大学現役合格者の勉強時間、高3で休日6時間以上が48.6% =じゅけラボ予備校調べ=(2024年4月19日)
- 東京理科大、「デジタル人材」を育成する学部・学科を2026年4月に新設(2024年4月19日)
- 東京経済大学、高校生向けのオンライン講義「東経大ライブ」26日から全10回配信(2024年4月19日)
- 東京大学とNTT東日本、地域循環型社会の実現に向け産学協創協定を締結(2024年4月19日)
- 国立高等専門学校機構、「第3回 高専GIRLS SDGs×Technology Contest(高専GCON2024)」開催(2024年4月19日)