2014年9月24日
大阪市教育センター/ICT活用事業の「中間報告」
大阪市教育センターは18日、学校教育ICT活用事業の「中間報告」 をWebに公開した。
大阪市では、2013年度と2014年度の2年間にわたり学校教育へのICT活用の研究を進めており、今回の発表内容は1年目の調査研究結果とその考察を報告するもの。
2014年3月調査で、「友だちと一緒に考えたり、考えをまとめあったりしている」という設問に対し、肯定的な回答を行った児童生徒の割合で、2013年7月の調査より高い結果となったのは8校中6校。
また、「友だちの意見や発表をしっかり聞いている」という設問では、8校中4校で、2013年7月の調査に比べて高い結果となった。
そのほか「校種の違いによる教育的効果」「整備環境(タブレット端末)の違いによる教育的効果」などについても結果を紹介している。
「大阪市学校教育ICT活用事業」では、2012年度に小学校4校、中学校2校と1校の施設一体型小中一貫校(2014年度に施設一体型小中一貫校を追加)をモデル校に指定し、タブレット端末、電子黒板機能付きプロジェクター(小学校3年生以上の各学級教室に配備)、校内無線LAN等のICT環境を整備するなど、ICT活用事業を推進している。
今回の調査結果を、今後の事業の推進に反映し、子どもたちを主役にした最適な環境での新しい学びの実現に生かしていきたいとしている。
関連URL
学校教育におけるICT環境に求められる要件 -大阪市学校教育ICT活用事業「中間報告」(pdf)
大阪市スタンダードモデル(タブレット端末に求められる要件)(pdf)
教育用タブレット選定のために考えるべきこと(pdf)
学校教育におけるICT環境に求められる要件 -大阪市学校教育ICT活用事業の中間報告への考察(pdf)
問い合わせ先
大阪市教育センター
電 話:06-6572-0822
最新ニュース
- ラネクシー、三木市教育委員会がPC操作ログ管理サービス「MylogStar Cloud」を採用(2025年2月7日)
- 小中高生の実態調査「習い事」「将来の職業」「自分自身や将来に対する意識」=学研教育総合研究所調べ=(2025年2月7日)
- 世界のIT卒業者は5%増、各国でIT人材供給力が高まる一方で日本は微増 増加率はG7で最下位 =ヒューマン調べ=(2025年2月7日)
- 子どもが1日1時間以上家庭で学習する割合、デスク利用者はリビングテーブル利用者の約2倍 =イトーキ調べ=(2025年2月7日)
- 資格試験合格者の7割以上が”ご褒美”を実践 =まなびデータ調べ=(2025年2月7日)
- アシアル、高崎高校の「Monaca Education」導入事例を公開(2025年2月7日)
- 名古屋大学、日本語で初のAI同時双方向対話モデル「J-Moshi」を開発(2025年2月7日)
- アミューズメントメディア総合学院、2026年度生向け新パンフレットを配布(2025年2月7日)
- ヒューマンアカデミー、ジュニアロボット教室でRISEの「創ロボ検定」導入(2025年2月7日)
- すららネット、「すらら情報!」リリース直前!明日からできる「情報Ⅰ」授業活用とは オンラインセミナー 27日開催(2025年2月7日)