大阪市教育センター／ICT活用事業の「中間報告」

大阪市教育センターは18日、学校教育ICT活用事業の「中間報告」をWebに公開した。

設問「友だちと一緒に考えたり、考えをまとめあったりしている」

大阪市では、2013年度と2014年度の2年間にわたり学校教育へのICT活用の研究を進めており、今回の発表内容は1年目の調査研究結果とその考察を報告するもの。

2014年3月調査で、「友だちと一緒に考えたり、考えをまとめあったりしている」という設問に対し、肯定的な回答を行った児童生徒の割合で、2013年7月の調査より高い結果となったのは8校中6校。

また、「友だちの意見や発表をしっかり聞いている」という設問では、8校中4校で、2013年7月の調査に比べて高い結果となった。

そのほか「校種の違いによる教育的効果」「整備環境(タブレット端末)の違いによる教育的効果」などについても結果を紹介している。

「大阪市学校教育ICT活用事業」では、2012年度に小学校4校、中学校2校と1校の施設一体型小中一貫校（2014年度に施設一体型小中一貫校を追加）をモデル校に指定し、タブレット端末、電子黒板機能付きプロジェクター（小学校3年生以上の各学級教室に配備）、校内無線LAN等のICT環境を整備するなど、ICT活用事業を推進している。

今回の調査結果を、今後の事業の推進に反映し、子どもたちを主役にした最適な環境での新しい学びの実現に生かしていきたいとしている。