矢野経済研究所／語学ビジネス、15年度売上は8271億と予測

矢野経済研究所は29日、国内の外国語学習に関わるビジネスの調査を実施し、「語学ビジネス市場に関する調査結果2015」を発表した。調査期間は4月から6月。

これによると、2014年度の語学ビジネス主要14分野の総市場規模は2013年度比100.5％の8131億円となった。なかでも、e-learningと幼児向け英会話教材市場が好調で市場全体を牽引した。一方、ソフトウェア市場、通信教育市場、電子辞書市場がいずれも大幅に減少したことで、全体としてはほぼ横ばいで推移した。

2014年度のe-learning市場規模（事業者売上高ベース）は、2013年度比115.4%の75億円と大幅に拡大。Skypeなどを活用した英会話サービスを提供している主要事業者が、大きく売上を伸ばした。

2015年度の語学ビジネス主要14分野の総市場規模は、事業者売上高ベースで2014年度比101.7%の8271億円と予測。今後もe-learningや幼児・子供向けサービス（幼児・子供向け外国語教室、プリスクール、幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、幼児向け英会話教材）を中心に堅調に推移するとしている。

語学ビジネス市場の定義

①成人向け外国語教室市場、②幼児・子供向け外国語教室市場、③プリスクール市場、④幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、⑤書籍教材市場、⑥語学独習用機器・ソフト、⑦電子辞書市場、⑧幼児向け英会話教材市場、⑨通信教育市場、⑩e-learning市場、⑪ソフトウェア市場、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野を対象
※⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場については語学関連サービスとして、周辺ビジネスと定義している。

調査概要

対　象：外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等
方　法：直接面談取材、電話・FAXによるヒアリング、文献調査併用

関連URL

「語学ビジネス市場に関する調査結果 2015」（2015年7月29日発表）

問い合わせ先

矢野経済研究所