2015年7月31日
矢野経済研究所/語学ビジネス、15年度売上は8271億と予測
矢野経済研究所は29日、国内の外国語学習に関わるビジネスの調査を実施し、「語学ビジネス市場に関する調査結果2015」を発表した。調査期間は4月から6月。
これによると、2014年度の語学ビジネス主要14分野の総市場規模は2013年度比100.5%の8131億円となった。なかでも、e-learningと幼児向け英会話教材市場が好調で市場全体を牽引した。一方、ソフトウェア市場、通信教育市場、電子辞書市場がいずれも大幅に減少したことで、全体としてはほぼ横ばいで推移した。
2014年度のe-learning市場規模(事業者売上高ベース)は、2013年度比115.4%の75億円と大幅に拡大。Skypeなどを活用した英会話サービスを提供している主要事業者が、大きく売上を伸ばした。
2015年度の語学ビジネス主要14分野の総市場規模は、事業者売上高ベースで2014年度比101.7%の8271億円と予測。今後もe-learningや幼児・子供向けサービス(幼児・子供向け外国語教室、プリスクール、幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、幼児向け英会話教材)を中心に堅調に推移するとしている。
語学ビジネス市場の定義
①成人向け外国語教室市場、②幼児・子供向け外国語教室市場、③プリスクール市場、④幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、⑤書籍教材市場、⑥語学独習用機器・ソフト、⑦電子辞書市場、⑧幼児向け英会話教材市場、⑨通信教育市場、⑩e-learning市場、⑪ソフトウェア市場、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野を対象
※⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場については語学関連サービスとして、周辺ビジネスと定義している。
調査概要
対 象:外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等
方 法:直接面談取材、電話・FAXによるヒアリング、文献調査併用
関連URL
「語学ビジネス市場に関する調査結果 2015」(2015年7月29日発表)
問い合わせ先
最新ニュース
- 高校受験の志望校選びは「教育方針・校風」「成績に相応」を重視、志望校や併願校の決定は「子ども本人」が主体=栄光ゼミナール調べ=(2026年4月23日)
- 社会人1年生・2年生 「初任給」「貯蓄」「年収」「生成AI」「先輩・同僚」などなど =ソニー生命保険調べ=(2026年4月23日)
- 視力矯正が必要な視力の子どものうち46.1%が「未矯正」=インターメスティック調べ=(2026年4月23日)
- 高校生が選ぶ“意味不明”な校則、1位「髪型・髪色の細かいルール」、2位「眉毛を整えてはダメ」=塾選調べ=(2026年4月23日)
- COMPASS、学習eポータル+AI型教材「キュビナ」が香川県土庄町で正式採用(2026年4月23日)
- CA Tech Kids、「茨城県プログラミング・エキスパート育成事業」2025年度取り組み終了(2026年4月23日)
- 27卒理系学生の就活、採用活動を「想定より早い」と感じた学生は75.1% =カンビア調べ=(2026年4月23日)
- 日本リスキリングコンソーシアム、AI講座の累計受講者数20万人を突破(2026年4月23日)
- N高グループ、オリジナル探究学習においてゲーミングギア「IN ZONE」とのコラボレーション授業を実施(2026年4月23日)
- 旺文社、3年連続で東京都立晴海総合高等学校の「探究II」授業に協力(2026年4月23日)












