デジタルアーツ、6割の教育関係者が児童・生徒のネットトラブルを経験

デジタルアーツは、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育に関するアンケート調査の結果を公開した。

調査は、同社のホームページで無料提供している学習資料をダウンロードしたことのある教育関係者を対象に実施。調査期間は1月25日～2月11日。有効回答数は77。

調査結果によると、情報モラル教育の実施状況は、児童・生徒向けは「している」が79.2％、「していない」が15.6％、「検討中」が5.2％。保護者向けは「している」が50.6％、「していない」が39.0％、「検討中」が10.4％となった。

児童・生徒に対する情報モラル教育の必要性は「非常に重要だと思う」が92.2％。特に教育・指導が必要だと思う事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」97.4％、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」82.9％、「炎上を引き起こすような書き込みや投稿」77.6％。

保護者に対する情報モラル教育の必要性は、「非常に重要だと思う」が72.7％。特に保護者に認識しておいて欲しい事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」93.3％、「交流サイトを通じた、見知らぬ人との出会いによる被害」77.3％、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」73.3％。

児童・生徒がトラブルに巻き込まれた経験があると回答した人は全体の63.6％。トラブルの内容で多かったのが「誹謗中傷の書き込みをされた」73.5％、「誹謗中傷の書き込みをした」67.3％、「個人情報をインターネットに公開した」61.2％。

児童・生徒が被害にあった、トラブルを起こした際の指導として最も多かったのが「該当の児童・生徒だけでなく、クラス、学校全体で注意喚起や情報モラルの指導を行った」が47.6％。

保護者から児童・生徒のインターネット・スマートフォンの利用で相談を受けた経験は「複数回ある」が58.4％、「一度ある」が7.8％。全体の66.2％が保護者から相談を受けた経験があった。

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