- トップ
- 企業・教材・サービス
- 楽天が英語公用語化の知見を武器に英語教育事業スタート
2017年4月24日
楽天が英語公用語化の知見を武器に英語教育事業スタート
楽天は21日、テクノロジーを活用した総合英語学習サービス「Rakuten Super English」を開始し、英語教育事業に本格的に参入した。
楽天は、2010年から社内公用語の英語化に取り組み、従業員のTOEICテストスコアの平均点は楽天単体で830点を超えている。「Rakuten Super English」では、社内公用語の英語化で得たノウハウを活用し、テクノロジーによる英語力強化ツールの提供や、企業・団体への英語化コンサルティングを行っていく。
事業第1弾として、Lingvist社が提供する外国語学習ソフト「Lingvist」と、楽天グループのReDucateが提供する英語学習アプリ「まなみ~」を提供している。
「Lingvist」は、これまで海外ユーザーを中心に複数の言語学習に対応しており、世界中で累計60万人の登録ユーザーがいる。楽天との協業により、日本のユーザー向けには、日常英会話やビジネス英語に対応した英単語を学べるソフトを提供していく。
「まなみ~」は、小学生から高校生までの授業で学ぶ英単語を学習できる英語学習アプリ。英訳、和訳、アクセント、スペル入力など多彩な問題形式を揃えており、ゲーミフィケーションのコンセプトにもとづき、ゲーム感覚で楽しく学習が続けられるように設計されているという。
今後楽天は、英語力強化を支援するツールやサービスを提供するとともに、教育機関や企業・団体向けに、英語活用方法や英語力向上に関するコンサルティングなども行っていく。
また、現在「Rakuten Super English」の開始を記念して、5月25日までの期間限定で、エントリーをして有料会員登録をした人全員に1名につき「楽天スーパーポイント」200ポイントをプレゼントするキャンペーンを実施している。
関連URL
最新ニュース
- LINEヤフーとキラメックス、⾹川県と連携し県内のデータ・AI⼈材育成を⽀援(2024年4月26日)
- アデコ、「エンジニア・プログラマー」が初めて中学生男子が選ぶ「将来就きたい職業」の1位に(2024年4月26日)
- 小中学校のFAX、教諭の86%が月に1回以上利用するも、過半数が廃止に賛成 =アドビ調べ=(2024年4月26日)
- リスキリング理解度は高まるが社会人の約4割は学習意欲なし =ベネッセ調べ=(2024年4月26日)
- じゅけラボ予備校、「難関私立大vsその他私立大」現役合格者の勉強時間比較(2024年4月26日)
- 昇給を実施する企業は「魅力を感じる」の回答が9割超 =学情調べ =(2024年4月26日)
- 滋賀県立大学と山田進太郎D&I財団、中高生女子のSTEM人材育成に向け連携協定を締結(2024年4月26日)
- WHITE、日本経済大学と「教育革新パートナーシップ契約」を締結(2024年4月26日)
- みんがく、文京区立第九中学校にて全校生徒・教職員に向け「生成AIリテラシー講座」開催(2024年4月26日)
- ShoPro、世田谷区立小で「探究学習プログラムコンテンツ」使用した授業実施(2024年4月26日)