小1で「しかるよりほめる」ほど、小2で「自分から進んで勉強する」

ベネッセホールディングスの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は15日、子どもをもつ母親479名を対象に、2012年1月～2016年3月にかけて実施した「幼児期から小学生の家庭教育調査・縦断調査」の結果をまとめ発表した。

同調査は、年少児から小学2年生までの5年間、同一の親子を継続して調査し、子どもの育ちのプロセスや親の関わりの影響を明らかにすることを目的としたもの。

調査によると、小学校以降の学習や生活に大切な「学習態度（自分から進んで勉強する態度）」は、幼児期の育ちが土台となっており、幼児期に、「生活習慣」「学びに向かう力（＝非認知的的スキル）」「文字・数・思考」の順序で育ち、それが小1、2での「学習態度」につながった。また、この3つの力を幼児期に身に付けることで、小学校以降も伸びることが確認できた。

小2の「学習態度」を支える親の働きかけを分析すると、「子どもの意欲を大切にする態度」と「学習環境を整える関わり」が影響を与えており、両方の働きかけを行っているほうが、どちらか一方を行うより効果的だった。

また、親の具体的な関わりでは、小1で「しかるよりほめる」「ワークや教具を使って学習させている」ほど、小2で子どもが自分から進んで勉強する傾向がみられた。また、「やろうとしているときに、最後までやらせるようにしている」「教具を使って学習させている」ほど、勉強していてわからないときに、自分で考え、解決しようとする傾向がみられた。

幼児期から小学校までの時期は、学びの基礎力を培う時期。幼稚園教育要領や保育所保育指針、認定こども園教育・保育要領、小学校学習指導要領の改訂・改定でも、幼小間の円滑な接続を重視し、子どもが主体的で深い学びができるよう配慮されている。

この時期の子どもを5年間追跡したデータから、幼児期で培った力が土台となり小学校低学年での「学習態度」に結びつくことが明らかになった。さらに、親が子どもの意欲を大切にし、学習環境を整えることが、家庭で子どもが「学習態度」を身につけるときの支えになることがみえてきたと、ベネッセ教育総合研究所では考察している。