教員の約7割「創造的問題解決能力」を育成するためのツール不十分

アドビシステムズは11日、日本の初等、中等、高等教育機関の教員と教育政策関係者を対象とした「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」の結果を発表した。

同調査は昨年10月に、米国、英国、ドイツ、日本の初等、中等、高等教育機関の教員400人と教育政策関係者100人を対象としてオンラインで実施されたもので、部分的に国際比較も行われている。

創造的問題解決能力の重要性は日本の教育現場で広く認識されており、約9割の教育関係者が、生徒や学生が創造的問題解決を学ぶことは重要であると考えているものの、今回の調査で、教育関係者の半数が「現在の教育課程では創造的問題解決能力の育成があまり重視されていない」と捉えていることが明らかになった。

現場の教員からは、「教科の授業時数や教えるべき内容が多すぎて、創造的問題解決能力に時間を当てられない」「創造的問題解決能力は数値化できない、評価できる教育者がいない」などの声が聞かれ、時間のなさや数値的評価の難しさが課題となっていることが浮き彫りとなった。

さらに教員に対する研修の不足、ツールへのアクセスの不足も要因として挙げられており、「創造的問題解決能力の育成のためのソフトウェアやツールが揃っていない」「研修を受けておらず必要な知識も持っていない」と回答した教員の割合は、他国では約5割程度にとどまるのに対し、日本では7割以上という結果となった。また、授業で使えるソフトウェアやツールがないと答えた教員は米国で3%、英国で5%、ドイツで15%にとどまるのに対し、日本では40%と大きなギャップが見られた。

教員の約8割、教育政策関係者の約9割が、創造的問題解決能力を育成する授業を学校現場に取り入れる方法や、関連する教育課程の改訂について検討の余地があると感じており、特に現場の教員からは、学校経営陣や国・都道府県による改革と大学入試制度の改革が望まれていることも明らかとなった。

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