2020年5月21日
オンライン学習の取り組み休校後は7割以上が「実施」と回答 =旺文社調べ=
旺文社は19日、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、各高等学校の現状と教員の取り組みや課題などについて、全国の高等学校教員の内、「旺文社 高大コネクトサービス」会員の教員(1300人超の教員からの回答)を対象に緊急アンケートを実施し、その結果を発表した。
新型コロナウイルス感染拡大防止に伴い、3月以降、多くの高等学校が休校となった。オンライン学習の導入状況は、「休校前から実施」が1割程度(12.2%)だったものの、7割以上(72.5%)が「休校後に実施」「今後実施予定」となり、全体の8割が実施と回答。
事前の準備にかかる時間は4人に1人(25.1%)の教員が「4時間以上」と答え、多くの学校がオンライン化の対応を急速に進めている一方で、現場の教員の負担の大きさがうかがえる結果となった。
オンラインを実施しているシーンは、課題提示や授業、面談という回答が多く、オンライン学習・授業を取り入れてよかったことは、繰り返し視聴できること。生徒が質問しやすくなったなどと回答。
オンライン学習においての課題は、1位「ネット環境」(88.8%)、2位「教員のICT対応スキル」(80.4%)、3位「生徒のモチベーション」(64.7%)となり、多様な課題に直面していることがうかがえる。
今後の進路指導について、ほぼ全ての教員が不安と回答。大学入試制度の改革による新入試実施初年度で例年以上の緊張感が高まっていたなか、さらにコロナ禍による混乱のため、進路指導についての不安が増大。
各大学の入試情報は今後どのように収集するかという質問に対し、「大学WEBサイト」(95.9%)や「大学資料」(74.3%)といった大学のオフィシャル情報ほか、「受験情報サイト」(71.5%)の活用もあり、コロナ禍により直接対面が難しいなかで、より多くの情報を収集しようとしていることがわかるという。
また、夏休みを授業時間にあてることをほとんどの教員(91.7%)が「想定している」と回答。休校により、このままでは十分な指導時間が確保できない状況であるという。
このアンケートは、「旺文社 高大コネクトサービス」会員で全国の高等学校教員を対象に
5月12日~5月13日にかけて、インターネット調査で行われた。回答数は1330件。
関連URL
最新ニュース
- CFC、教育格差解消をめざす「スタディクーポン事業」が神奈川県綾瀬市で政策化(2024年7月26日)
- 公立中学校の部活動改革、母親の半分以上が知らない =インタースペース調べ=(2024年7月26日)
- インヴェンティット、大分県豊後大野市立菅尾小学校の「mobiconnect」導入事例を公開(2024年7月26日)
- アルー、教育者の主体的な学びのためのプラットフォームがローンチ(2024年7月26日)
- 生成AI英語対話サービス「ELSA Speak」、関西大倉中学・高校が導入(2024年7月26日)
- C&R社、「AIを使ってJavaScriptを書いてみよう」のアーカイブ映像を無料配信(2024年7月26日)
- ミカサ商事、教職員向け「校務の効率アップ!Google スプレッドシート 実践活用法」8月3日開催(2024年7月26日)
- 東京電機大学、中・高校生対象「電子情報・生体医工学系オンラインセミナー」開催(2024年7月26日)
- 「大学におけるオープンバッジ活用セミナー ~成城大学~」8月8日開催(2024年7月26日)
- ミエタ、教職員向けの「社会とつながる探究学習のカリキュラム開発・授業運営研修」8月開催(2024年7月26日)