「スタディサプリ」、4・5月の利用決定自治体・学校504校を発表

リクルートマーケティングパートナーズは11日、同社のオンライン学習サービス「スタディサプリ」の利用が、4月と5月に決定した自治体・学校504校を発表した。

利用が決定した自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、教師向け教育支援ツール「スタディサプリfor TEACHERS」全機能が利用できるようになる。

対象の自治体は、愛知県・高校（全県立高校・特別支援学校）、東京都・高校（学校単位の希望制）、和歌山県橋本市・中学校、熊本県阿蘇市・中学校、東京都中央区・中学校、東京都北区・中学校、長野県御代田町・中学校、兵庫県尼崎市・中学校、宮崎県延岡市・小学校、中学校、大阪府泉大津市・小学校、中学校、三重県松坂市・小学校、中学校、群馬県館林市・小学校、中学校、群馬県板倉町・小学校、中学校、東京都江東区・小学校、中学校。

「スタディサプリ」は、サービス累計有料会員110万人（2019年度）が利用するオンライン学習サービス。

実力派講師陣による小学校高学年から大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者のほか、高校を中心に自治体や学校単位でも活用されており、全国約5000校のうち2598校が導入している。

学校での主な使われ方としては、教師から児童・生徒に「講義動画」や「確認テスト」（WEBテスト）を宿題として配信して、学び直し、復習、予習、試験範囲学習などに役立てられている。

Webテストの回答は自動で採点・集計され、教師は素早くテスト結果を分析することができる。取り組み状況や正答率を「スタディサプリfor TEACHERS」で教師が把握できることで、児童・生徒一人ひとりの学習状況に応じた指導が行いやすくなる。