オンライン学習「スタディサプリ」、7月の利用決定自治体・学校を発表

リクルートマーケティングパートナーズは20日、同社のオンライン学習サービス「スタディサプリ」の、7月中に利用が決定した自治体・学校を発表した。

対象となる自治体・学校では今後、児童・生徒が利用できる学習機能、教師向け教育支援ツール「スタディサプリfor TEACHERS」の全機能が利用できるようになる。

7月中に利用が決定したのは、鳥取県・高校（学校単位の希望制）、山口県・高校、兵庫県丹波市・中学校、大阪府泉佐野市・小学校、中学校、京都府長岡京市・中学校、埼玉県坂戸市・中学校、山形県三川町・中学校で、合計128校。

スタディサプリは、サービス累計有料会員110万人（2019年度）が利用するオンライン学習サービス。

実力派講師陣による小学校高学年～大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者の他、高校を中心に自治体や学校単位でも活用されており、全国約5000校のうち2598校が導入。

また、「学校向けスタディサプリ」では、教職員向けの機能「スタディサプリfor TEACHERS」を提供することで、学習を児童・生徒頼りにするのではなく、宿題配信や進捗管理、コミュニケーション機能を活用して、教師からの学習の伴走・サポート、よりよい指導の実現を目指している。

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