就きたい職業がある中高生の約8割が「実現のため努力している」と回答＝栄光ゼミナール調べ＝

Z会グループの進学塾「栄光ゼミナール」は、小学1年～高校3年生の子どもを持つ保護者939人を対象に実施した「小中高生の家庭の職業観に関する意識調査」の結果をまとめ、2日に発表した。

それによると、子どもには将来就きたい職業があるかを聞いたところ、小学生保護者の62.6％、中高生保護者の48.6％が「ある」と回答。

小学生と中高生を比べると、小学生の方が将来就きたい職業がある割合が高い結果となった。中高生は、より現実的に職業を考える機会が増え、興味がある分野、得意なことを生かせる職業などを、見極めている段階にあると考えられる。

就きたい職業のために、子どもが取り組んでいる・努力していることがあるかを聞いたところ、小学生保護者の70.5％、中高生保護者の77.2％が「ある」と回答。中高生の約8割が将来のために努力していることが明らかになった。

子どもと、子どもの将来の職業について話したことがあるかを聞いたところ、小学生保護者の94.5％、中高生保護者の97.0％が「話したことがある」と回答。

子どもと将来の職業について話した機会を聞いたところ、小学生保護者では「日常会話の中で、職業についての話題があがった時」が79.8％と最も多く、中高生保護者で最も多かったのは「受験など子どもの進学・進路を考える時」で75.8％だった。

「保護者が今までに就いたことがある仕事・会社を選ぶ際に重視したこと」と、「将来、子どもが仕事・会社を選ぶ際に気にかけたいこと」を聞いたところ、保護者自身の職業と比べ、子どもの将来の職業には「自分の好きなこと・得意なことが生かせる」、「ワーク・ライフ・バランスの取り組みが充実している」をより求める傾向にあることが分かった。

前回調査（2019年）と比べ、「ワーク・ライフ・バランスの取り組みが充実している」を重視する保護者が増えていることも明らかとなった。

子どもの将来の仕事については34.1％→42.4％、保護者の仕事についても25.4％→31.5％と、子どもだけでなく保護者自身の職業選択の際も、ワーク・ライフ・バランスを気にかけていることが分かった。

子どもが、保護者や家族の仕事について知っているかを聞いたところ、小学生保護者の93.9％、中高生保護者の95.9％が「知っている」と回答。多くの家庭で、家族の仕事について、子どもと話をしていることが明らかとなった。

新型コロナの影響で、在宅勤務をしている（していた）家族がいたのは全体の66.2％だった。そのうち、22.2％の保護者が、同居家族の在宅勤務で子どもの職業観に「影響はあったと思う」と回答。

具体的な変化としては、「仕事の大変さを実感したようだ」「オンライン会議の様子を見て、会社のイメージが具現化したようだ」「テレワークができる仕事に就きたいと思うようになった」などの声があった。

この調査は、小学1年～高校3年生の子どもを持つ「栄光モニター会員」（栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者）を対象に、9月9日～23日にかけて、インターネットで実施。

回答者は939人で、内訳は小学生保護者469人（49.9％）、中高生保護者470人（50.1％）。同調査は2018年、2019年に続き3回目の実施。