2020年11月4日
奈良市内全中学校の生徒対象に『学研オンライン英会話 for School』を一斉開始
学研ホールディングスのグループ会社、学研プラスは2日、奈良市教育委員会からオンライン英会話事業を受託し、グローバル人材育成の支援事業を開始したと発表した。
奈良県及び奈良市では、県と市が連携し、教育分野のデジタル化に向けたGIGAスクール構想にいち早く着手し、1人1台端末が導入された。英語教育を通して、「奈良から世界に発信できるコミュニケーション能力の育成」をめざす奈良市では、一人一台のChromebook端末と校内Wi-Fi環境を活用。同社が提供する『学研オンライン英会話for School』を導入し、外国人講師との相互通信を行った英会話のレッスンを授業内で行う。
生徒一人ひとりに生きた英語を話す機会を確保し、積極的にコミュニケーションを取ろうとする姿勢を育成することで、英語への興味・関心を高めるとともに、国際社会で活躍できるグローバル人材の育成を目指しているという。
2020年度は、奈良市内全21の中学校の生徒を対象に、生徒2名に対し1名の外国人講師と25分間の英会話レッスンを実施。レッスンでは学習指導要領に対応した教材が使用されている。
同社の『学研オンライン英会話for School』は全国の学校で採用されており、マンツーマンや少人数グループでのオンライン英会話レッスンを通じて、多くの発話を引き出し、スピーキング力とリスニング力を鍛えながら、コミュニケーションツールとしての使える英語力向上を目指す。
関連URL
最新ニュース
- 総務省、データサイエンス・オンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」開講(2026年1月15日)
- 小中高生の生成AI利用、保護者の3人に1人以上が「思考力の低下」を懸念=LUXGO調べ=(2026年1月15日)
- パーソルイノベーション、「企業におけるリスキリング施策の実態調査」12月版発表(2026年1月15日)
- 27年卒学生、初任給「最優先ではないが重視」が7割超で最多 =学情調べ=(2026年1月15日)
- 千葉大学、1万3千人調査で見えた「AI格差」 生成AIを使う人・使わない人の違い(2026年1月15日)
- 教育アプリの1カ月あたりの利用時間は44.4分、1日あたりは6.9分=フラー調べ=(2026年1月15日)
- 賢明学院小学校、教諭が執筆したGIGA研究論文 2本が国際教育会議「INTED2026」で採択(2026年1月15日)
- 広島国際大学、小学生120人対象に「AR防災まち歩きプログラム」を実施(2026年1月15日)
- エクシード、愛知県の「東浦パソコン教室」の実践事例を公開(2026年1月15日)
- PCCS、オンラインセミナー「大学のeスポーツ活用とブランド形成の実態」2月25日開催(2026年1月15日)












