2021年3月16日

「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」を実施 =イーオン調べ=

イーオンは15日、現役小学校教員134人を対象に実施した「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」の結果をまとめ発表した。

それによると、新学習指導要領で、実際に小学5～6年生の英語を「教科」として教えた教員（57人）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」との回答が合わせて35％（20人）だった。

「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」は合計42％（24人）で、「うまくいっている」をやや上回った。

また、授業運営が「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と回答した24人を対象に、教えるのが難しいと感じている項目について尋ねると、「スピーキング（やりとり）」が20人でトップ。

次いで「スピーキング（発表）」が13人で、実際に教えている教員は、4技能5領域のなかで「スピーキング」を教えるのが難しいと感じていることが分かった。

一方、授業運営が「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」と回答した20人を対象に、うまくいっていると感じている部分を自由回答で尋ねたところ、「教科になり評価することが具体的になることで、目指す児童の姿に向けた指導ができるようになった」などの声が寄せられた。

新学習指導要領で、実際に「英語活動」を3～4年生に行うことになった担当教員（50人）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている/おおむねうまくいっている」は28％（14人）にとどまり、「うまくいっていない/あまりうまくいっていない」48％（24人）を大きく下回った。

小学校の英語教育改革に伴い、文科省が今後学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて意見を聞いたところ、48%（64人）の教員が「とてもよいと思う」と回答。

「どちらかといえばいいと思う」と合わせると、8割の教員が概ね文科省の方針に対し好意的な意見を持っていることが明らかとなった。

昨年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化について、新型コロナの影響を受け、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ、「児童の評価の仕方」が61人でトップ。

以下、「自身の英語指導力」（46人）、「自身の英語力」（43人）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がった。「検定教科書に対する自身の理解・研究」も32人に上った。

自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、「全く取れない」と回答した教員が18%（25人）に上り、「1日1時間未満」と合わせると9割近くの教員が1時間に満たないと回答。

2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している教員の様子が見て取れる結果となった。

週あたりでは「週1～3時間」が43％（62人）と最も多く、「週4時間以上」という回答も14％（21人）あった。

この調査は、同社が今月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」に申し込みをした現役教員134人を対象に、コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下の小学校英語の教科化・早期化の状況や考えについてアンケートしたもの。

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