日本財団、新型コロナ「緊急事態宣言下」での若年層のストレスの実態を調査

日本財団は25日、「コロナ禍とストレス」をテーマに、全国の17～19歳の男女1000人を対象に実施した「意識調査」の結果をまとめ発表した。

同財団では、若年層を対象にした「18歳意識調査」を2018年10月から実施しており、今回はその35回目の調査として、2月上旬に実施した。

それによると、コロナ禍による閉塞感に関して、回答者の58.7%が「周りの人が閉塞感を感じていると思う」と答え、50.4%が「自分自身が閉塞感を感じている」と回答。

コロナ禍で体験したこと・ストレスの質問では、「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」（体験48.3％、ストレスを感じた91.1%）、「オンライン授業など通常とは異なる学校生活」（体験42.8％、ストレスを感じた71.3%）、「離れて暮らす家族・恋人・友人と会いづらくなった」（体験32.6％、ストレスを感じた88.7%）という結果になった。

一方、コロナ禍に関連した良い影響については、「離れて暮らす家族・恋人・友人との関係」（なかった62.9％、あった11.1％）、「進学・就職」（なかった59.5％、あった11.6％）、「学校生活」（なかった59.3％、あった22.5％）との結果に。

生活の変化として、この1年間で増えたもの・減ったものを聞いたところ、「増えた」ものは「スマホを操作する時間」71.8％、「趣味に使う時間」55.1％、「ゲームをする時間53.9％で、「減った」ものは「外出する時間」55.3％、「友人と遊ぶ時間」48.7％、「友人と食事する時間」48.0％だった。

また、1カ月以内に経験したことを聞いたところ、「不安やイライラが続くことがあった」36.8％、「疲労感が続くことがあった」33.8％、「思考力低下や集中困難が続くことがあった」25.0％という結果になった。

女性に関しては、「屋外で行う趣味の数が減った」層、「1人でいるさびしい時間が増えた」層、「外出する時間が減った」層、「友人と遊ぶ時間が減った」層、「家族と気分よく過ごす時間が減った」層などで、不安やイライラ、疲労感などを感じる割合が高い。

得られたデータを元に統計分析（構造方程式分析）を行った結果、特に1人での屋内活動が増えたり外出しての活動が減った人ほど、ストレス反応が強かった。

また、女性は男性に比べてストレス反応が強く、他方で、家族との時間が増えた人ほどストレス反応が低い傾向があった。

ストレスの原因を解決したり、気持ちを楽にする助けとなる人を聞いたところ、「恋人」85.1%、「学校外の友人」70.2％、「学校（時代）の友人」69.9％が多かった。

この調査は、全国の17～19歳の男女1000人を対象に、2月12日～16日にかけて、インターネットで実施した。ただし、印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業の関係者は調査から除外。