2021年5月12日
Edv Future、2022年度から新設される「総合的な探究の時間」に関する意識・実態調査
Edv Futureは11日、2022年度から全国の高等学校で新設される「総合的な探究の時間」に関する調査を実施、結果を公表した。
2022年度から「総合的な探究の時間」が高等学校のカリキュラムに新設される。このような学習指導要領の変化を受け、授業のスタートから1年前となるこの4月に、高等学校の教職員を対象として総合的な探究の時間に関する調査を実施。
まず、「総合的な探究の時間」について授業として開始されることを知っているかを質問したところ、15%が認知していないと回答。全ての教職員が「総合的な探究の時間」が2022年度からスタートすることを知っているわけではないことが明らかに。
続いて、総合的な探究の時間が2022年4月に開始することについて、授業を実施する準備をしているかを質問したところ、38%が準備をしていないと回答。さらに内訳を見ると、総合的な探究の時間がスタートすることを「知っている」と回答した教員の中でも、31%は準備に取り掛かることができていない現状にあり、既に完了しているのは2割に満たない結果に。
総合的な探究の時間の準備をしていない理由に関しては、最も多く回答が得られたものとして「カリキュラムが分からない」が挙げられ、次に「何から始めていいのか分からない」という回答が続いたという。このように、学校現場においては総合的な探究の時間に関するノウハウやカリキュラムがないという現状が浮き彫りに。そのため、現場に対する授業内容の情報提供が早急の課題であるという。
一方で総合的な探究の時間に関する授業準備を始めている、または準備を始めるところだと回答した高校教員に対し、具体的な準備の内容を質問した。すると、50%が先行授業を開始していると回答。同時にシラバスやカリキュラムを学校独自で作成している学校も49%に上っている。一方で、外部企業や外部ツールを利用している学校は、プリントなどの教材で外部ツールを活用しているのは26%、シラバスやカリキュラムについて外部ツールを活用している学校は16%にとどまっている。
このように、教育現場では外部企業や外部ツールを導入することなく、独自で授業を組み立てていこうとしている傾向が明らかに。
最後に、総合的な探究の時間スタートにあたっての不安点を調査。すると、学習テーマ設定と評価の方法について多くの教員が不安感を抱いていることが分かったという。さらに、カリキュラムの内容や、実際に授業実施するに対しても、2割以上の教職員が不安感を抱いていることが明らかに。
同社が提供する非認知能力成長支援サービス「Edv Path」では、総合的な探究の時間に関するカリキュラムやシラバスを提供するだけではなく、授業の構成や教材、学習テーマなども提供。現場の高校教員が抱く不安を解決することが可能なだけではなく、学校現場におけるカリキュラムの作成・授業準備・先行授業等の工数を削減することが可能になるという。
この調査は、全国の教職員200人を対象に、4月9日(金)~11日(日)にかけてインターネット調査で実施された。
関連URL
最新ニュース
- BASE、鹿児島県教育委員会と教育に関する連携協定を締結、EC教育支援を通じたキャリア教育の拡大に(2026年4月24日)
- ラインズ、東京都昭島市が入退室管理システム「安心でんしょばと」導入(2026年4月24日)
- AIを使った勉強・宿題、小中学生の親が抱く不安ランキング =アタム調べ=(2026年4月24日)
- ランドセル、小学生の44.8%が「重い」と感じる =小学館調べ=(2026年4月24日)
- 小学生は本を読まない? 保護者の約7割が「読書が好き」と回答 =塾選ジャーナル調べ=(2026年4月24日)
- スプリックス教育財団、「基礎学力と学習の意識に関する保護者・子ども国際調査2025」実施(2026年4月24日)
- オンライン個別指導、プロ講師の81.0%が「指導の質向上」を実感 =スタディカルテ調べ=(2026年4月24日)
- 宅建合格者の7割超が独学から通信講座へ切り替え =イードが運営するWebメディア『ミツカル学び』によるアンケート調査=(2026年4月24日)
- 兵庫教育大学附属小中学校、文部科学省「研究開発学校」に 次期学習指導要領を先取り(2026年4月24日)
- 日本大学、学生が主体的に設計・開発に取り組んだ衛星「PRELUDE」が宇宙へ(2026年4月24日)












