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2021年6月1日

東京五輪「無観客開催」3割・「中止」3割、今後は「オンライン授業を主に」が6割=CCC調べ=

CCCマーケティングとTポイント・ジャパンは5月28日、両社が取り組んでいる「学校総選挙プロジェクト」において、「『東京五輪の開催』・『新型コロナ』に関する調査」をオンラインで実施し、結果を公表した。

同プロジェクトは、これからの未来を担う中高生から20代の若者世代と政治・社会をつなぐソーシャルプロジェクト。同プロジェクトでは、若者世代の声を世の中に届け、社会が動くきっかけ作りをミッションとしている。

昨今、東京五輪を含む新型コロナウイルス感染症に関連する世論調査はあらゆる機関で実施されているものの、その多くは18歳以上を対象とした調査であり、若者世代の意見に焦点が当たる機会は決して多くはない。そこで若者世代の声を可視化し、世の中に発信している同プロジェクトでは、5月14日~5月23日までの間、オンライン調査によって「東京五輪の開催」「今後の学校の授業形態」「若者世代のワクチン接種時期」「緊急事態宣言の効果」について募ったところ、全国の10~29歳の若者世代から6077件の回答を得た。


その結果、「東京五輪の開催」については、34.5%が「中止する」、27.0%が「延期する」、33.4%が「無観客で開催する」と回答が分かれた一方で、「観客を入れて開催する」と選択した若者は5.1%に留まり、中止と無観客開催がほぼ並んだ結果に。


「今後の学校の授業形態」については、世代別で見たところ、10代においては「主にオンライン(一部対面)」を選択した若者が40.9%と最も多く、次いで「主に対面(一部オンライン)」が32.8%、「オンライン授業のみ」が19.0%、「対面授業のみ」が7.3%となり、およそ6割の若者がオンライン授業を主とすべきと考えていることが明らかに。そのうち、およそ2割が「オンライン授業のみ」と回答していることから、若者の学習環境の変化が進んでいることが分かる結果に。


「若者世代のワクチン接種時期」については、10~20代が接種できるのは「来年中(2022年のうち)」と選択した若者が63.0%と最も多く、次いで「2023年以降」が18.9%、「今年中」が18.1%。


「緊急事態宣言の効果」については、「効果はなかった」を選択した若者が60.8%と最も多く、次いで「分からない」が25.4%、「効果があった」が13.8%。

この調査は、日本全国の10~29歳を対象に5月14日~5月23日にかけて、オンライン調査で実施。調査数は、6077件。

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