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2021年7月7日

パーソル総合研究所、オンライン研修の実態に関する調査結果を発表

パーソル総合研究所は5日、企業におけるオンライン集合研修の実態に関する調査結果を発表した。


その結果、「集合研修」のオンライン集合研修を増やした企業は75.0%。企業規模が大きくなるほどオンライン化に積極的な傾向。

オンライン集合研修を実施している企業のうち、今後も研修をオンラインに換えていきたい企業は80.4%。オンライン集合研修で成果が得られている企業に限ると90.0%。成果が得られていない企業でも65.2%と、今後も増えていくことが見込まれる。

オンライン集合研修のメリットの1位は「時間の削減」で31.1%、2位は「スケジュール調整がしやすかった」で27.8%となり、時間面の効率性が上位。

デメリットの1位は「受け身になりやすかった」で21.0%。2位は「受講者同士の交流機会の不足」で19.7%、3位は「受講者同士で関係性が構築できなかった」で17.4%、4位は「発言しづらかった」で16.1%と、リアルな場よりもコミュニケーションしづらい様子が伺える。

研修担当者に、学習目標の達成度を聞いたところ、オンライン集合研修で8割以上達成したのは46.5%。eラーニングでは32.0%と、達成度が低かった。

研修前後のフォローの実施は、事前学習を特に行わなかったのが33.0%、事後フォローを特に行わなかったとのが34.5%。研修後のフォローは成果との相関が高く、より多くの企業が注力すべきだという。

<調査概要>
手法:調査会社モニターを用いたインターネット定量調査
時期:1月29日~2月10日
調査対象:
人事調査:人事部門の「教育・研修」「人材開発・キャリア開発」担当者
※2020年度に研修を実施した企業で研修の企画・運営に携わった人
※従業員規模:従業員100名以上 / 業種:第一次産業は除く
受講者調査:2020年度に研修を受講した正社員
※従業員規模:従業員100名以上 / 業種:第一次産業は除く
有効回収数:人事調査400名(実態把握編は979名)受講者調査2000名

調査結果の詳細

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パーソル総合研究所

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