2022年1月6日
SDKI、デジタル教育出版市場の2022~2031年の予測レポートを発表
SDKI Inc.は5日、デジタル教育出版市場の2022~2031年の動向などを予測した新レポー
トを発刊した。
それによると、同市場は、2022年に11,499.8百万米ドルの市場価値から、2031年までに40,381.2百万米ドルに達すると推定され、2022~2031年の予測期間中に17.0%のCAGRで成長すると予想されている。
高度な技術の採用の増加と、教育用の新製品やソリューションの継続的な開発などの要因が、予測期間中に同市場の成長に大きな影響を与える。
また、スマホデバイスの世界的な急速な浸透も、同市場の成長を推進する主な要因の1つ。消費者の読書に対する嗜好は、従来の印刷フォーマットからスマホのようなデバイス互換フォーマットへと徐々に移行していく。
これにより、多くの主要な教育コンテンツ発行者は、携帯電話やタブレットなどのインターネット対応のスマホデバイスを介してアクセスできるさまざまなデジタルコンテンツを配信。これらの要因は、2022~2031年の予測期間中に同市場の成長にも貢献する。
しかし、Mozilla Firefox、Google Chrome、Apache HTTPサーバーなどのオープンソース資料の可用性と、大規模なオープンオンラインコースの出現で、予測期間中に同市場の成長が抑制される可能性もある。
また、コロナウイルスのパンデミックは、同市場の成長にプラスの影響を及ぼした。新型コロナの影響で、大多数の国は完全なシャットダウンに続き、eラーニングが増加。その結果、デジタル教育出版の利用が増加している。
世界中の教育機関は、eラーニングとともに電子書籍やデジタルパブリッシングの使用を促進。その結果、同市場は、コロナウイルスのパンデミックの広範な成長で、予測期間中にプラスの影響を目撃すると予想される。
同市場の地域概要をみると、北米地域が最大の収益貢献者で、2019年には2,945.4百万ドルを占めており、予測期間中に16.6%のCAGRに達すると推定されている。
オンラインコミュニケーションの増加、および北米全体での在宅勤務の増加で、デジタルパブリッシングを選択する需要が高まっており、予測期間中にこの地域の同市場の成長を推進している。
関連URL
最新ニュース
- iTeachers TV Vol.436 千葉県立市川工業高校 片岡伸一 先生(後編)を公開(2024年12月11日)
- 山梨県、2025年度から25人学級を小学校5年生に拡大、26年度には全学年に導入(2024年12月11日)
- GUGA、大阪府と「求職者等へのDX(IT)に関するスキル等の習得を通じた持続可能な就職支援モデルに関する協定」を締結(2024年12月11日)
- 指導要録の「行動の記録」、教職員の96%が「明快な評価ができていない」と回答 =School Voice Project調べ=(2024年12月11日)
- 仕事をしている母親の子どもの方が希望の中学校に合格している =ひまわり教育研究センター調べ=(2024年12月11日)
- LINEヤフー、「Yahoo!検索」で検索結果面に小学校で習う漢字の書き順動画を掲出(2024年12月11日)
- カラダノート、「ママ・パパが選ぶ今年の漢字ランキング」を発表(2024年12月11日)
- 大学就学を支援する返済不要の給付型奨学金「金子・森育英奨学基金」 総額260万円への増額(2024年12月11日)
- ノーコード総合研究所、大阪府立吹田東高校で「ノーコード開発研修」を実施(2024年12月11日)
- Musio ESAT-J通信教育、世田谷区立太子堂中学校と実証実験を実施(2024年12月11日)