2022年1月6日
SDKI、デジタル教育出版市場の2022~2031年の予測レポートを発表
SDKI Inc.は5日、デジタル教育出版市場の2022~2031年の動向などを予測した新レポー
トを発刊した。

それによると、同市場は、2022年に11,499.8百万米ドルの市場価値から、2031年までに40,381.2百万米ドルに達すると推定され、2022~2031年の予測期間中に17.0%のCAGRで成長すると予想されている。
高度な技術の採用の増加と、教育用の新製品やソリューションの継続的な開発などの要因が、予測期間中に同市場の成長に大きな影響を与える。
また、スマホデバイスの世界的な急速な浸透も、同市場の成長を推進する主な要因の1つ。消費者の読書に対する嗜好は、従来の印刷フォーマットからスマホのようなデバイス互換フォーマットへと徐々に移行していく。
これにより、多くの主要な教育コンテンツ発行者は、携帯電話やタブレットなどのインターネット対応のスマホデバイスを介してアクセスできるさまざまなデジタルコンテンツを配信。これらの要因は、2022~2031年の予測期間中に同市場の成長にも貢献する。
しかし、Mozilla Firefox、Google Chrome、Apache HTTPサーバーなどのオープンソース資料の可用性と、大規模なオープンオンラインコースの出現で、予測期間中に同市場の成長が抑制される可能性もある。
また、コロナウイルスのパンデミックは、同市場の成長にプラスの影響を及ぼした。新型コロナの影響で、大多数の国は完全なシャットダウンに続き、eラーニングが増加。その結果、デジタル教育出版の利用が増加している。
世界中の教育機関は、eラーニングとともに電子書籍やデジタルパブリッシングの使用を促進。その結果、同市場は、コロナウイルスのパンデミックの広範な成長で、予測期間中にプラスの影響を目撃すると予想される。
同市場の地域概要をみると、北米地域が最大の収益貢献者で、2019年には2,945.4百万ドルを占めており、予測期間中に16.6%のCAGRに達すると推定されている。
オンラインコミュニケーションの増加、および北米全体での在宅勤務の増加で、デジタルパブリッシングを選択する需要が高まっており、予測期間中にこの地域の同市場の成長を推進している。
関連URL
最新ニュース
- 総務省、「“わかる・使える”統計解析プログラミング」の受講者の募集開始(2026年11月11日)
- 山梨県中央市、JAETの学校情報化認定制度で「学校情報化先進地域」の認定(2026年11月11日)
- 小学生の保護者の7割以上が、学校で子どもが「紙の本」に触れる時間を増やしてほしい=新興出版社啓林館調べ=(2026年11月11日)
- 近畿大学、理工系大学院生向け海外バーチャル留学「世界がキャンパス」開催(2026年11月11日)
- 日本CTO協会、新卒エンジニアを育てる「新卒エンジニア合同研修」参加申込の受付開始(2026年11月11日)
- ブレインアカデミー、大学生・院生対象「私立学校就活の基本講座」開催(2026年11月11日)
- 高校教員向け、「海外大学進学と国内大学の併願戦略」19日オンライン開催(2026年11月11日)
- 豊橋市、「理科って将来何の役に立つの?」その疑問を解決するイベント 27日開催(2026年11月11日)
- 明治大学ビジネススクールが、MBAオンラインオープンキャンパスを開催(2026年11月11日)
- VISH、園長も先生も園づくりを語り合う「ホンマなんコミュニティ Vol.7」12月10日開催(2026年11月11日)










