富士キメラ総研、通信機器・通信サービスの国内市場2021年はGIGA反動で減少

富士キメラ総研は13日、通信機器や通信サービスの国内市場を調査した結果を「2021 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」にまとめ発表した。

通信機器（ネットワーク関連製品、音声関連製品、会議関連製品、移動体通信端末、移動体通信基地局関連製品）27品目、通信サービス（インターネット接続サービス、移動体通信サービス、固定データ通信サービス、音声関連サービス、その他サービス）26品目の市場について現状を調査し、将来を予想した。

それによると、通信機器市場は、2020年度は、「GIGAスクール構想」を受け文教向けタブレット端末やネットワーク関連製品が伸び、5G通信サービス向け移動体通信端末／基地局関連製品も好調。2021年度は文教分野の特需の反動減により、縮小。今後は、会議関連製品や移動体通信基地局関連製品は堅調な伸びが期待されるが、移動体通信端末の買い替えサイクル長期化や、スマートフォン利用増加に伴う固定電話端末の需要減などにより、市場は緩やかな縮小が予想されるという。

通信サービス市場は、2020年度は、新型コロナ流行で自宅時間の増加によりFTTHサービスへの移行進展、映像系会議やビジネスチャットサービスの需要増加、また、リモートアクセスサービスなどが伸び、好調。今後、移動体通信サービスが事業者間の競争激化に伴うARPU低下により縮小が懸念されるが、インターネット接続サービスにおけるFTTHサービスの普及や10Gサービスの需要増加、また、テレワークや遠隔授業に伴う会議サービスやリモートアクセスなどの伸長が期待されるという。

「2021 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」は、A4判273頁で、定価はそれぞれ税込で、書籍版が19万8000円。書籍／PDF版セットが、23万1000円。書籍／PDF＋集計ファイル版セットが、24万2000円。ネットワークパッケージ版が、39万6000円。

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