2022年1月11日
コロナ禍の若者、消費・生活・未来いずれも「自分」を重視する傾向に=CCCマーケティング調べ=
CCCマーケティングは7日、18~20歳の男女600人を対象に実施した、「若者のライフスタイルに関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。
同社は、若者世代の意識を紐解く「若者のライフスタイル調査」を2016年から実施。今回の調査結果によると、「いま悩んでいることは何か」を聞いたところ、1位「今後の未来のこと」48.0%、2位「お金のこと」47.2%、3位「仕事・就職のこと」39.2%だった。
年齢別にみると、18歳と20歳の1位は「今後の未来のこと」が過半数を占め、また昨年と比較しても「今後の未来のこと」が1.7ポイント、「お金のこと」がそれぞれ1.5ポイント増え、将来に対する漠然とした不安感が募っていることが見てとれた。
また、回答者を20歳に絞って2016年から経年比較してみると、2016年では1位が「今後の未来のこと」、2017年では「今後の未来のこと」、2018年では「今後の未来のこと」、2019年では「お金のこと」、2021年では「仕事・就職のこと」で、2022年に再び「今後未来のこと」が1位に浮上した。(2020年はアンケートを実施していない)
「2022年に積極的に取り組みたい・チャレンジしたいこと」を聞いたところ、1位「趣味」46.7%、2位「学問」43.7%、3位「アルバイト」33.7%、4位「資格取得」32.0%、5位「旅行」27.7%だった。
昨年と比較してみると、上位3つに大きな変動はないものの、昨年は2位だった「趣味」が今年は逆転の1位となり、コロナ禍で若者がプライベートをより重視する傾向が強くなっていることが分かった。
また、新型コロナが将来に影響を及ぼしたかどうかを聞いたところ、「とても影響を及ぼした」「まあまあ影響を及ぼした」の合計が57.5%となり、半数以上の若者にコロナが何らか影響を与えてしまっていることが分かった。
地元(故郷)に対する居住の考えを聞いたところ、最も多かった回答は「今も地元(故郷)に住んでいて、将来も住み続けたい」の41.2%。「今は地元(故郷)に住んでいないが、将来は地元(故郷)に住みたい」も6.3%あり、若者の2人に1人が地元居住をしたいという思いがあることが分かった。
また、現在の居住地域が「都市部」「地方部」のいずれかで選択した結果をもとに比較すると、都市部および地方部に住んでいる若者の8割がいまも地元に住んでいて、都市部・地方部ともに5割の若者が引き続き地元に住みたいという意向があることが分かった。
「理想の職場」について聞いたところ、上位は、「人間関係が良い」71.8%、「賃金が高い」52.0%、「有給休暇が取りやすい」51.3%、「やりがいのある仕事ができる」49.0%、「尊敬できる上司・先輩がいる」41.8%だった。
性別で比較すると、男性よりも女性の方が職場に対する理想や環境を重視する傾向が強く、男性は自分の力量次第という意識が多少あることが見てとれた。
また、「理想の会社」を聞いたところ、1位「大手企業」26.8%、2位「中堅・中小企業」22.8%だった。「自分で起業・自営業」も10.2%と1割に及び、若者世代のスコープに自ら事業を立ち上げる「起業」が含まれていることも分かった。
「今後、どのような生活スタイルを望んでいるか」を聞いたところ、最も多かった回答は「自分の好きなことや興味のあることに囲まれた豊かで楽な生活スタイル」28.8%だった。
続いて「自分の好きなことややりたいことに、時間と手間を集中させる生活スタイル」18.0%、「のんびり気ままな自然志向の生活スタイル」16.3%で、若者世代には、自分の好きなことを中心に置いた生活スタイルが好まれていることが分かった。
「自分を磨き、新しいことにどんどんチャレンジして、世の中に自分を表現する生活スタイル」は昨年よりも3.8ポイント減少し、「家族の幸せを第1に考え、子どもによりよい教育を与えられる生活スタイル」も2.3ポイント減少した。
「消費に対する意識」を聞いたところ、上位は、「買物は楽しい」48.0%、「流行の商品でも自分の趣味に合わなければ買わない」44.8%、「自分に必要な物だけを買う」37.3%、「外でお金をかけて遊ぶよりも、家でくつろぐほうが好き」と「買い物にコストパフォーマンスを求める」の31.3%だった。
昨年と比較すると、「買い物は楽しい」の減少とともに「流行の商品でも自分の趣味に合わなければ買わない」や「自分に必要なものだけを買う」が増加し、買い物に対するエンターテインメント感が減っていた。
その一方で、頻繁に買い物をしない傾向が強まっていることから、コストパフォーマンスという考え方自体も薄まっている傾向が見てとれた。
この調査は、全国の18~20歳の男女(T会員)を対象に、2021年12月17日~23日にかけて、インターネット(Tアンケート)で実施した。有効回答数は600人。
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