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2022年1月14日

保護者が注目する今年の教育ワードは「オンライン教育」と「金融教育」 =イー・ラーニング研究所調べ=

イー・ラーニング研究所は13日、子どもがいる全国の20~50代の保護者170人を対象に実施した、「2021年:子どもの年末年始に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「2021年に、保護者間で話題になった子どもの習い事は何か」を聞いたところ、「英語・英会話スクール」(70)が最も多く、「プログラミング教室」(68)が僅差で続いた。

また、「2022年、子どもにどんな習い事をさせたいか(させる予定か)」との質問でも、「英語・英会話スクール」(100)、「プログラミング教室」(82)が圧倒的に多く、どちらも約半数の保護者が検討していることが分かった。

この結果は2018年から毎年変わっておらず、将来グローバルな活躍が期待できる英語に加え、学校教育で必修科目となったプログラミング教育に関しても引き続き関心度が高いことが伺える。

「なぜ、子どもにその習い事をさせたいのか(させる予定か)」を聞いたところ、「将来のためになると思ったから」(91)が最も多く、約6割以上が回答。

グローバル時代だけでなく、DX化の波に伴い、これからの時代に必要とされる能力を子どものうちから身に付けてほしいという想いが伺える。

「将来、子どもに就いてほしい職業」を聞いたところ、第1位は「経営者」(61)で、第2位「プログラマー(SE)・ゲームクリエイター」(35)、第3位「公務員」(29)と続いた。

「2021年に特に関心が高かった教育関連ワード」を聞いたところ、「オンライン学習」(135)が圧倒的に多かった。「プログラミング教育」(79)や「1人1台端末配布」(77)、「デジタル教科書」(57)といった教育ICT関連の項目にも高い関心が寄せられた。

また、「2021年に意識することが増えた教育・学習」を聞いたところ、「オンライン教育」(135)が最も多く、次に「金融教育」(93)が続いた。

「2022年に意識したい教育・学習」を尋ねたところ、第1位が「オンライン教育」(109)、第2位が「金融教育」(99)だった。コロナ禍で、対面とオンラインを併用した新しい授業の形が浸透し、家庭でもオンラインでの学びが注目されたことが伺える。

一方で、金融教育も、近年のキャッシュレス決済の普及や投資への関心に加え、2022年から高校家庭科での金融教育必修化などの動きに伴い、より一層保護者の注目が集まった。

「コロナ禍で子どもの教育格差が広がったと思うか」と質問したところ、9割が「はい」と回答。コロナ禍での学習進捗、学習方法などが、地域や学校ごとに委ねられたことに加え、IT環境整備にも差が出たことで、教育格差が広がったと不安視している保護者が多い。

また、「子どもの教育格差を埋めるために支援を強化した方がいいと思うこと」を聞いたところ、「IT環境の支援」(123)が最も多く、次いで「学習ツールの支援」(103)。環境による教育格差が広がらないよう、IT環境の整備や学習ツールの支援など、まずは環境を整えることが求められていることが分かった。

この調査は、子どもがいる全国の20~50代の親(男女)170人を対象に、2021年12月3日~24日にかけて、紙による回答という形で実施した。

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イー・ラーニング研究所

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