高校の生徒用モバイル端末配備率は8割超に＝旺文社ICT活用実態調査＝

旺文社は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施し、25日にその分析結果を公表した。

今年で6回目となる調査は、昨年12月上旬から今年1月上旬に行われ、全国805校からの回答を集計し、過去の調査データとの比較を交えた分析結果を公開している。それによると、台数を問わず生徒用のモバイルICT端末を校内に導入している高等学校の割合は全体の85.8%に達した。中でもタブレット型端末の割合は昨年度調査から17.4ポイント増の69.8%となり、普及端末の大勢を占めている。モバイル端末利用のための環境整備も進み、通常授業に無線ネットワークを利用できる高等学校の割合は76.6%に達した。

生徒私物のPCやスマートフォンの端末を教育目的で利用（BYOD）する高等学校は、昨年度調査からさらに増え、全体の4割弱に届いている。費用負担や休校時の連絡手段といった問題をクリアできる方策として期待される一方、学校現場での利用にあたっては、充電・破損などへの対応や私用目的と切り分けるモラルの問題なども不安視されている。

GIGAスクール構想下で1人1台端末の環境整備が着実に進み、これまでにない学びや指導のプロセスが生まれるかたわら、端末管理や情報モラル教育が教員の負担増になるといった歪みも顕在化している。ICT活用が「校務負担の軽減」に大きく期待される一方、「活用スキルの引き上げ」が最大の課題とされる現状に、構想とのギャップを埋めるための時間と取り組みが必要であることがわかったという。