フラーと立教大学、データと主観的認識から分析したスマホ依存意識の共同研究

フラーと立教大学大学院社会学研究科の木村忠正研究室は4日、共同研究の一環としてスマホアプリ内のアプリ所持や起動（利用）に関するデータなどを元に人々の生活行動とインターネットの利用実態を分析し、「スマートフォン依存意識はどこからくるのか」について学術研究の視点から明らかにした。

同研究の成果は、立教大学社会学部メディア社会学科の木村忠正教授が参加した『日本人の情報行動2020』（橋元良明編）や9月に開催された2022年度社会情報学会（SSI）学会大会で発表されている。

これはLDASU（Log Data Analysis of Smartphone Use）研究プロジェクトと称したスマホの実利用ログデータ分析による共同研究の一つ。スマホが日常生活に深く浸透している現代社会において、過度なスマホ利用等による、精神的健康への影響への関心が高まっている。

このような社会的課題に対して、従来の情報行動研究では、アンケート調査による主観的利用認識、態度のデータにもとづく分析が行われているが、スマホの実利用ログデータと精神的健康との関係について日本社会を対象とした調査はほとんど見られない。

そこで、同研究は、LDASU研究プロジェクトの一環として、フラーが事前に承諾を得たAndroidスマホ利用者600人余りの153日間に及ぶ実利用ログデータとウェブアンケート調査の回答を組合わせることで、スマホ依存意識が何に因るのかを探索的に分析した。

分析に使うデータでは年齢、性別、生活満足感、実利用ログデータから作成される時間毎利用のパターンに加え、一週間毎の起動総数のパターンの効果などを組み合わせている。これに加え、スマホ依存意識調査への回答、主観的利用認識についての本人からの回答を合わせた分析によると、実利用ログデータに基づく利用状況と主観的利用意識の依存度には隔たりがあり、データよりも主観的利用認識がスマホ依存意識に強い関連を持つことが見えてきた。ただし、週次スマホ利用が恒常的にかなり高い集団では、依存意識が有意に高くなる傾向も見られているという。