Indeed、「ハロー、ニュールール！」キャンペーンの「#これでいいのか大調査」結果発表

Indeed Japanは7日、「ハロー、ニュールール！」キャンペーンとして、働く上でのジェンダーに関する違和感を募集する「#これでいいのか大調査」の結果を発表した。

インターネット調査と、電話、Twitter、キャンペーンサイト上の投稿フォームの三つの手段を通して、インターネット調査の自由回答で4519件、投稿募集で675件、SNS上のコメントを含めると1500件、延べ約5200件の声が集まり、関心の高さがうかがえたという。

ジェンダーギャップ問題への意識・関心については、6割以上がジェンダーギャップは解消した方がいいと考える一方で、身近なテーマと捉える人は2割以下。問題意識は高いものの、自分ごととして捉える割合はまだ低い。だが、職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがあると、問題意識の割合が15ポイント近く高まる。

ジェンダーギャップを感じた経験については、約7割が 職場でジェンダーギャップを感じた経験があり、産休・育休・子育てに関する経験や、性別による偏った仕事の押し付けに関する内容が多い。

ジェンダーギャップを感じる職場の慣習や暗黙のルールについては、約6割があると回答。変わって欲しい慣習やルールの1位は「男性が長期の育休を取りづらい空気」だった。

理不尽な慣習やルールを感じながらもそれを指摘できなかったことがある人は約6割に上り、理由は、諦めや同調圧力によるものが多い結果となった。

関連URL

Indeed Japan