リスキリング、84.5％の企業で「社員の意欲向上」「スキルアップ」「生産性向上」などの効果 ＝デジタル・ナレッジ調べ＝

デジタル・ナレッジが運営する「eラーニング戦略研究所」は16日、従業員数500人以上の企業・団体の人事部、教育研修担当者100人を対象に実施した、「大企業におけるリスキリングの実施状況や効果に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、企業のリスキリング実施率は58％で、約10社に6社がリスキリングに取り組んでいることが明らかになった。

そのうち81％の企業が、「2020年以降」にリスキリングを開始しており、22.4％(2020年)→27.6％(2021年)→31％(2022年)と、実施率は右肩上がりに増加中。

リスキリングは、全社員を対象にしたものが主流で、教育内容は「情報セキュリティ」「IT基礎スキル」「データ分析」「マーケティング」「AI」「プログラミング」「データサイエンス」「IOT」など多岐にわたる。

企業の74.2％が「オンライン研修」（eラーニング）を活用してリスキリングを実施しており、リスキリングで達成したいことは、「生産性向上」「中長期的な企業価値向上」「社員のモチベーション向上」がTOP3。

また、84.5％の企業が「リスキリングに効果があった」と回答。主な効果は、「社員の意欲向上・意識改革」「社員のスキルアップ」などで、それが業務効率化や生産性向上、働き方改革につながっている点を評価している。

一方で、リスキリングを実施・導入するうえで、「教育カリキュラムの選定」「既存スキルの見える化と習得スキルの決定」「スキルを活用する環境作り」などの課題も明らかとなり、企業が直面する問題も浮き彫りになっている。

また、87％の企業が「リスキリングは必要」と回答。リスキリング実施中の企業はもちろん、リスキリングを実施しておらず今後も予定のない企業でも約半数が「必要」と答えていることなどから、課題はあるものの、今後もリスキリング導入が進むことが予想される。

この調査は、従業員数500人以上の企業・団体の人事部、教育研修担当者100人を対象に、1月23・24日に、Webアンケートの形で実施した。

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